コンテンツマーケティングプランナー

仕事内容

G-SHOCK＆BABY-Gをメイン商材として多角的かつ戦略的なマーケティング活動を展開しています。

主な業務領域は以下の通りです。

• プロモーション企画・実施
• 新製品発売に合わせたローンチ施策の企画・運営
• 季節キャンペーンやコラボレーション企画の立案・推進
• ブランドイメージ強化を目的としたプロモーション企画やイベントの企画・サポート
• コンテンツ制作・管理
• ブランドマガジンやWEBコンテンツの企画・編集・運営
• SNSやデジタルプラットフォーム向けの素材制作および運用
• 広告用のクリエイティブ制作（新聞広告、TVCM、店頭ツール等）
• デジタルマーケティング運用
• InstagramやTikTokなど各種SNSの運用・コンテンツ制作
• ブランド専用WEBページやキャンペーンサイトの企画・更新
• オンライン広告の企画・実施と効果検証
• コラボレーション・パートナーシップ推進
• 外部アーティストやブランド、企業とのコラボレーション企画の立案・調整
• スポンサーシップや協賛イベントの企画立案・推進・管理
• アスリートを含むアンバサダーを活用したコミュニケーション企画の立案・推進（コンテンツ制作、イベント・メディア露出など）
• 店頭・空間プロモーション支援
• 店頭販促ツールの企画・制作・配布管理
• 空港や展示会場など特定ロケーションでの広告・プロモーション展開
• 屋外広告やPOP UPスペースなどを活用したプロモーション企画および運営サポート

これらの業務を通じて、G-SHOCK＆BABY-Gのブランド価値の向上と市場での競争力強化を目的に、多様なブランドコミュニケーション活動を実施し消費者との接点を最大化。

持続的なブランド成長を目指しています。

配属部署

ブランドコミュニケーション本部 時計宣伝部

配属部署人員構成

時計宣伝部18名、第一ブランドグループ8名 平均年齢：40歳前後

勤務地

初台

募集人員

1名

想定年収

600～850万円

必須条件

マーケティング戦略立案、広告・プロモーション企画立案の経験者

歓迎条件

時計業界、モダンアート界に精通し、人脈を持っている

マネジメント経験者／実務推進者の区別

実務推進者

語学レベル

英語が日常会話程度、ビジネスレベルなら尚良し

働き方

• 想定残業時間：通常18h/月程度 ピーク時40h/月程度。

繫忙期2月・8月/プロジェクトにより変動

• 在宅勤務状況・条件：出社率60%以上（週の目安は3日以上出勤、月度で達成）
• （国内外）出張・海外赴任：国内外の出張有り

求める人材像

現状課題の抽出とそれに対する斬新な解決策が開発できる、また周囲の関係者と積極的にコミュニケーションを取り良好な関係を築くことができる方。

職種 / 募集ポジション

コンテンツマーケティングプランナー

雇用形態

正社員

給与

年収 6,000,000円 〜 8,500,000円

勤務地

会社情報

会社名

カシオ計算機株式会社

代表取締役社長 CEO

高野 晋

本社所在地

〒151-8543 東京都渋谷区本町1-6-2

（代表TEL：[phone removed]）

資本金

485億9,200万円

売上高

（単体） 1,946億4,800万円

（連結） 2,762億6,700万円

従業員数

（単体） 2,053名

（連結） 8,259名

福利厚生

退職金制度、在宅勤務制度、持株、財形貯蓄、副業兼業制度、子育て支援、介護支援、ジョブチャレンジ制度、 キャリアプラン登録制度、表彰制度、法定外項目の健康診断（35歳以上は人間ドック選択可）、 積立休暇、時間代休、企業年金、食堂（本社・羽村・八王子）、カフェテリアプラン、GLTD（団体長期障害所得補償保険）など

加入保険

健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険

勤務時間

8:50～17:30（実働 7.75時間 / 休憩 55分）

受動喫煙対策

就業時間中は敷地内を含めた全館を禁煙

その他

年間休日：125日以上

有給休暇：試用期間終了後、1月入社の方は20日付与。2月以降入社の方については、月数に応じた日数。翌年度以降は年間20～22日。

全社平均有休取得率：71.3％

有給休暇のほかに看護休暇（年間最大10日）、介護休暇（年間最大10日）、特別休暇あり。

在宅勤務制度：全社出社比率50％程度

全社平均勤続年数：男性16.8年、女性13.2年

正社員3年後定着率：90.8％（カシオ計算機、中途入社含む正社員入社３年後）

育休取得率：女性100％、男性79％

全社平均残業時間：18.1時間

正規労働者の中途での採用比率

2021年度：79％

2022年度：69％

2023年度：64％

2024年度：46％

2025年度：50％