国内の医療機器メーカーで売上が最も大きいのはテルモの1兆1,319億円(2026年3月期)、世界ではメドトロニックの363.6億ドル(2026年4月期)です。国内上位15社と世界上位15社を各社の決算資料の数値で並べ、決算期と出典を1行ごとに記載しています。各行には、その企業が日本で募集している件数を2026年9月11日時点の当サイトの集計で添えました。同じ社名を募集件数の多い順に並べ替えた表、国内8社の平均年間給与(有価証券報告書)、国内出荷金額の推移(厚生労働省)、各社の今期の売上予想も掲載しています。
国内医療機器メーカーの売上ランキング(2026年3月期の上位15社)
億円未満は四捨五入しています。各社が決算資料で売上収益または売上高として示した金額を、いずれも売上として掲載しています。前年比は各社の決算資料の対前期増減率で、△は減少です。
医療機器以外の事業が大きい企業は、各社が開示する医療関連セグメント(内訳の開示があればその内訳)の売上を掲載し、社名にそのセグメント名を付けています。
体外診断用の医薬品・検査機器は含め、研究用の機器・試薬、医薬品、卸・サービス、眼鏡のレンズは含めていません。
ニプロと帝人のセグメントには医薬品が含まれます。
決算期は各行に記載しています。3月期以外はキヤノンの2025年12月期と朝日インテックの2026年6月期です。
「−」は、当サイトが採用ページの掲載を確認できていない企業です。
募集件数は2026年9月11日時点で当サイトが各社の採用ページで確認できた件数です。社名は各社の公開プロフィールに表示されている名称をそのまま使っています。
セグメントの売上を掲載した企業の募集件数は、各行にリンクした会社の全件数です。キヤノン(メディカル)はキヤノンメディカルシステムズ株式会社の件数で、キヤノン株式会社(123件)は含めていません。富士フイルムホールディングスは富士フイルム株式会社の件数です。
出典:各社の決算短信・決算説明資料(決算期は各行に記載、セグメントの売上を掲載した企業は社名にセグメント名を付記)、AirTA作成、2026年9月時点。
医療機器メーカーの世界ランキング(直近決算期の上位15社)
決算期は各行に記載しています。右端は各社の日本法人が日本で募集している件数です。
億ドルは小数第2位を四捨五入しています。前年比は各社が公表通貨で示した増減率で、△は減少です。
米ドル以外の通貨で決算を公表している企業は、2025年のECB参照レート平均(Frankfurter、営業日255日の単純平均。1ユーロ=1.12777ドル、1スイスフラン=1.20331ドル、1円=0.0066820ドル)で換算しています。決算期が暦年と異なる企業にも同じレートを適用しており、売上の近い12位から15位は順位が入れ替わることがあります。
世界の表のセグメントの扱いは国内の表と同じです。アボットとフィリップスは2つのセグメントの合計で、前年比はセグメントごとに記載しています。
「−」は、当サイトが採用ページの掲載を確認できていない企業です。
ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社の142件は全社の件数です。このうち医療機器として数えているのは94件、製薬として数えているのは87件で、部門を判別できなかった募集は両方に数えています。売上は医療機器セグメントの数値です。
ロシュ(診断)の募集件数はロシュ・ダイアグノスティックス株式会社の件数で、中外製薬株式会社は製薬会社の売上ランキングで扱っています。
シーメンスヘルスケアの件数にシーメンス株式会社の件数は含めていません。
ダナハーの募集件数はグループの日本法人DH Japan Holding合同会社の件数です。診断事業の日本法人はベックマン・コールター株式会社です。
日本の企業は上位15社に入らず、テルモが75.6億ドル相当で18位、オリンパスが67.5億ドル相当で19位です。
出典:各社の決算資料(決算期は各行に記載、セグメントの売上を掲載した企業は社名にセグメント名を付記)。米ドル以外は2025年のECB参照レート平均で換算、AirTA作成、2026年9月時点。
医療機器メーカーの年収ランキング(有価証券報告書)
国内の売上上位15社のうち8社を有価証券報告書の平均年間給与で並べると、1位はオリンパスの1,006万円(2026年3月期)です。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含みます。
万円未満は四捨五入しています。平均年間給与は提出会社の従業員の平均で、連結子会社の従業員は含みません。職種や年齢の異なる従業員全体の平均であり、求人の提示額とは異なります。
テルモの平均年間給与は正社員の平均です。朝日インテックは2026年6月期の有価証券報告書が2026年9月23日時点で提出されていないため、2025年6月期の数値です。ニプロの数値は医療関連以外の事業の従業員も含みます。
富士フイルムホールディングスとPHCホールディングスは、有価証券報告書の数値が持株会社の従業員だけを対象とするため除いています。キヤノン、旭化成、オムロン、HOYA、帝人は、医療機器以外の事業が売上の大半を占める全社の数値のため除いています。世界の表の日本法人は上場していないため除いています。
医療機器の将来性(国内出荷の推移と各社の売上予想)
医療機器の国内出荷金額は2024年に4兆7,083億円で、2019年の3兆8,843億円から21.2%増えました(厚生労働省「薬事工業生産動態統計」)。国内の売上上位15社のうち14社が今期の売上予想を公表しており、10社が増収、4社が減収を見込んでいます。
同統計は2019年に調査方法が変わったため、2018年以前の数値とは比べていません。2024年は2026年3月の訂正後の数値です。
2024年の輸入金額(3兆4,542億円)は生産金額(2兆6,642億円)を上回っています。
出典:厚生労働省「薬事工業生産動態統計」年報(e-Statの統計表第13表、2024年の概要)、AirTA作成。
予想は2026年9月23日時点で各社が公表している数値です。富士フイルムホールディングス、キヤノン、シスメックス、オムロンは期中に売上予想を修正しており、修正後の数値を掲載しています。
オリンパスは予想を幅で公表しています。HOYAは通期の予想を第3四半期に公表するため「−」としています。
帝人の予想は2026年4月に再編したヘルスケア&ライフソリューションズの数値で、前年は同じ区分の暫定値で1,386億円です。増減率は公表していません。ニプロは2026年度にセグメントの区分を変更しており、表の数値は変更前の区分によるものです。オムロンの前年比は、国際会計基準に切り替えた後の前年の数値(1,452億円)に対するものです。
医療機器メーカーの募集件数ランキング(国内・世界別)
売上の順位と日本での募集件数の順位は一致しません。
国内の上位10社を2026年9月11日時点の件数の多い順に並べ替えると次の通りです。掲載を確認できていないニプロと朝日インテックは除いています。件数はいずれも各行にリンクした会社の全件数で、医療機器以外の事業の募集を含む企業があります。
世界の上位10社の日本法人を同じ日付の件数の多い順に並べると次の通りです。
インテュイティブサージカルは売上14位で、日本法人の募集は47件です。
掲載件数は各社の採用ページで確認できた件数であり、市場全体の推計ではありません。
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集計の方法と更新時期
医療機器メーカーの売上ランキングは多くのサイトに掲載されていますが、全社の売上と医療機器事業の売上を分けて示し、体外診断をどう扱ったかと決算期を1行ごとに記載したページはほとんどありません。
国内の売上表は各社の決算短信が出そろう5月に、世界の表は年次報告書が出そろう2〜3月に更新します。件数は各社の採用ページから毎日取得し、四半期ごとに読み直します。
外資系医療機器メーカーの職種別の件数は外資系医療機器メーカーへの転職で扱っています。