IT企業ランキング2026（売上・年収・将来性）

国内のIT企業の売上1位はNTTデータグループの50,046億円（2026年3月期）、世界1位はマイクロソフトの3,318.4億ドル（2026年6月期）です。この表はITサービスとソフトウェア（SIer、SaaS・クラウド、ITコンサルティング）の事業を対象とし、通信キャリア（NTT、KDDI、ソフトバンク）、電機・半導体（ソニー）、インターネット・EC（楽天、LINEヤフー）、ゲームは別の業界として数えています。IT以外の事業が大きい企業は、各社が開示するIT事業のセグメントの売上を掲載し、社名にそのセグメント名を付けています。

国内上位15社と世界上位15社を各社の決算資料の数値で並べ、決算期と出典を1行ごとに記載しています。各行には日本での募集件数を2026年10月21日時点の当サイトの集計で添えています。国内13社の年収（有価証券報告書の平均年間給与）、情報サービス業の売上の推移（総務省）、各社の今期の売上予想、募集件数を日系と外資系に分けて並べ替えた表、売上と年収を決算短信・有価証券報告書で確かめる方法も掲載しています。

国内ITサービス・ソフトウェア企業の売上ランキング（上位15社）

億円未満は四捨五入しています。各社の決算資料が売上高または売上収益として示している数値を、いずれも売上として掲載しています。前年比は各社が公表した対前期増減率で、（計算）の行は前期の数値から算出しています。△は減少です。

決算期は各行に記載しています。3月期以外の企業は、2025年中または2026年中に終了した直近の通期です。

通信・電機・インターネットなど他の事業が大きい企業は、各社が開示するITサービスまたはソフトウェアのセグメントの売上を掲載し、社名にそのセグメント名を付けています。

ハードウェアや通信回線を主力とする企業は、ITサービスまたはソフトウェアのセグメント売上を自社で開示している場合に限り、そのセグメントの数値で掲載します。

DTSとオービックは売上が同額のため、どちらも15位としています。

TISIは2026年7月1日に株式会社インテックを合併し、TISから社名を変更しました。売上は社名変更前の2026年3月期の数値です。

NTT株式会社は通信キャリアとして数えており、この表には含めていません。1位のNTTデータグループとは別の会社です。

日本オラクル株式会社は国内の表に掲載していますが、日系と外資系の区分では外資系企業の定義と社数と同じ基準で外資系としています。

募集件数は、各行にリンクした会社の全件数です。

日立製作所（デジタルシステム＆サービス）の件数は、株式会社日立製作所の全社の件数です。

富士通の件数は、採用ページに掲載されているグループ会社の求人を含みます。

「−」は、当サイトが採用ページの掲載を確認できていない企業です。

募集件数は2026年10月21日時点で当サイトが各社の採用ページで確認できた件数です。社名は各社の公開プロフィールに表示されている名称をそのまま使っています。

出典：各社の決算短信・決算説明資料（決算期は各行に記載）、AirTA作成、2026年9月時点。

IT企業の世界ランキング（直近決算期の上位15社）

億ドルは小数第2位を四捨五入しています。前年比は各社が公表通貨で示した増減率で、（計算）の行は前期の数値から算出しています。△は減少です。

米ドル以外の通貨で決算を公表している企業は、2025年のECB参照レート平均（Frankfurter、営業日255日の単純平均。1ユーロ＝1.12777ドル、1インドルピー＝0.0114723ドル、1円＝0.0066820ドル）で換算しています。

7位のセールスフォースと8位のSAP、13位から15位のNEC・アドビ・富士通、15位と16位の間は、いずれも換算レートによって順位が入れ替わる範囲です。

アクセンチュアの数値は2025年8月期のもので、2026年8月期の年次報告書はこの集計の時点では公表されていません。

アマゾン（AWS）の募集件数は、アマゾンジャパン合同会社の採用ページ全体の件数で、AWS以外の事業の募集も含みます。

Alphabetは決算を公表している会社、Google Cloudはそのセグメント、グーグル合同会社は日本法人です。募集件数はグーグル合同会社の件数です。

日本アイ・ビー・エム株式会社と日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ株式会社は、当サイトが採用ページの掲載を確認できていないため「−」としています。SAPジャパン株式会社は2026年10月21日時点で掲載が0件のため「−」としています。

上位15社の日本企業は3社で、NTTデータグループが9位、NECが13位、富士通が15位です。

出典：各社の決算資料（直近決算期、セグメントの扱いは本文の注のとおり）。米ドル以外は2025年のECB参照レート平均で換算、AirTA作成、2026年9月時点。

IT企業の年収ランキング（有価証券報告書の平均年間給与）

国内の表の16社（15位は同額の2社）のうち13社を有価証券報告書の平均年間給与で並べると、1位は野村総合研究所の1,333万円（2026年3月期）です。

万円未満は四捨五入しています。平均年間給与は提出会社の従業員の平均で、グループ会社の従業員は含みません。職種や年齢の異なる従業員全体の平均であり、求人の提示額とは異なります。TISIとSCSKの平均年齢は、年・月の公表値を小数に換算しています。

BIPROGYを除く12社は、平均年間給与に賞与を含むと注記しています。BIPROGYの注記に賞与の記載はありません。NECは2026年3月期から、賞与を当期の費用計上額で計算し、株式報酬の費用を含める方法に変えています。日本オラクルの数値は株式付与ESOP信託制度による給与課税額を含み、トレンドマイクロの数値はストックオプションによる株式報酬費用を含みません。DTSは休業・休職者等を除く正社員、SCSKは正社員・専門型正社員・シニア正社員の平均で、BIPROGYは休業者を除いて算出しています。

NTTデータグループは、2025年3月期より後の有価証券報告書がなく、それ以前の数値も持株会社の従業員だけを対象とするため除いています。伊藤忠テクノソリューションズは、2023年3月期より後の有価証券報告書がないため除いています。日立製作所はIT以外の事業を含む全社の数値のため除いています。世界の表の外国企業の日本法人は、日本オラクルを除き上場していないため除いています。

IT企業の将来性（情報サービス業の売上の推移と各社の売上予想）

情報サービス業の売上は2025年に369,662億円で、2019年の266,585億円から38.7%増えました（総務省「サービス産業動態統計調査」）。国内の表の16社はすべて今期の売上の予想または計画を公表しており、NECを除く15社が増収を見込んでいます。

表の年間の売上は、総務省が公表している月ごとの売上を12か月分合計した値です。総務省は年の値を1か月あたりの平均で公表しており、前年比はその公表値です。2024年以前の値は、統合前の「サービス産業動向調査」の結果を、2025年1月までの母集団情報の変更と標本の交替による変動について総務省が調整し、消費税込みに補正した値です。2025年の前年比も、調整後の2024年の値に対する増減率です。

情報サービス業は日本標準産業分類の中分類「39 情報サービス業」（ソフトウェア業、情報処理・提供サービス業）で、通信業とインターネット附随サービス業は含みません。売上は消費税を含み、情報サービス業を主な事業としない企業の情報サービスの売上も含みます。

出典：総務省「サービス産業動態統計調査」時系列表 第1表「事業活動の産業（中分類）別売上（収入）金額」（e-Stat）、利用上の注意、AirTA作成。

予想は2026年9月23日時点で各社が公表している数値です。NEC、日立製作所、大塚商会、日鉄ソリューションズは期中に売上予想を修正しており、修正後の数値を掲載しています。

NECの予想は、2026年5月14日に連結したCSG Systems International, Inc.の売上を含みません。NECは上期の決算発表で予想に反映するとしています。

日立製作所は2026年4月から、産業分野のSI事業をデジタルシステム＆サービスセグメントに移しています。前年比は、同社が2026年4月27日の決算資料で示した移管後の区分の前期の売上30,683億円から算出しています。

日本オラクルは売上予想を前年比の幅で公表しているため、金額の欄は「−」としています。伊藤忠テクノソリューションズの数値は、同社が「計画」として公表している値です。

IT企業の募集件数ランキング（日系・外資系別）

売上の順位と日本での募集件数の順位は一致しません。

国内と世界の表の上位10社を、2026年10月21日時点の件数の多い順に日系と外資系に分けて並べ替えると次の通りです。掲載を確認できていない企業は除いています。件数はいずれも各行にリンクした会社の全件数で、IT以外の事業の募集を含む企業があります。

日本オラクルは国内の表の企業ですが、外資系の表に入れています。

アドビは世界14位で、日本法人の募集は7件です。日鉄ソリューションズは国内11位で、日本での募集は117件です。

日系と外資系の区分は、外資系企業の定義と社数と同じ基準（最終的な支配グループの本社の所在地）です。区分できなかった企業はどちらにも含めていないため、日系と外資系の合計は全体と一致しません。

掲載件数は各社の採用ページで確認できた件数であり、市場全体の推計ではありません。

外資系IT企業の求人を見るから勤務地や職種で絞り込めます。

IT企業の売上と年収の確認方法（決算短信・有価証券報告書）

売上と今期の売上予想は、各社が決算発表の日に公表する決算短信と決算説明資料に記載されています。上場企業の開示はTDnetで直近1か月分を閲覧でき、それより前の資料は各社のIRページで確認できます。期中に予想を変えた企業は、決算短信の1ページ目で「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」を「有」としています。「業績予想の修正に関するお知らせ」を別に公表する企業もあります。IT以外の事業も持つ企業の事業別の売上は、決算短信の「セグメント情報」に記載されています。

平均年間給与は、有価証券報告書の「従業員の状況」に記載されています。有価証券報告書は金融庁のEDINETで社名から検索でき、各社は決算期末から3か月以内に提出します。

日本での募集件数は、各表からリンクした各社のプロフィールページで確認できます。

集計の方法と更新時期（売上と募集件数の出典）

IT企業の売上ランキングは多くのサイトに掲載されていますが、どの企業をITに含めたかを書き、通信や電機の売上と分けて示し、決算期を1行ごとに記載したページはほとんどありません。この表は対象を明示し、出典と決算期を各行に記載しています。

国内の表は各社の決算資料が出そろう5月に、世界の表は2〜3月に更新します。件数は各社の採用ページから毎日取得し、四半期ごとに読み直します。

セグメントの扱いは製薬会社の売上ランキング、医療機器メーカーの売上ランキングと同じ基準です。

応募は各社のサイトで行います。