[DXA] Digital Transformation Acceleration - DXコンサルタント

職務内容

【チーム紹介】

KPMGコンサルティングにおける「DXの専門家集団」が当チームです。AIを始めデジタルソリューションが多数登場する中、単一のシステム導入や単部門/単業務の改善の積み重ねではテクノロジーのポテンシャルを活かしきれない時代が訪れており、当チームは全社規模/部門横断のスケールでのDXにおける課題解決に特化した変革支援を行っています。

AIの登場によってさらに課題が複雑化する中で、ソリューション導入だけではなく組織・人材の在り方や開発方法論まで広がる論点をワンストップで網羅的に押さえ「何を為したいか」というエンヴィジョニングから「どの手段で」「いつまでに」「どこを変えるか」をプランニングし、「業務を実際に変えていく」実行までのひとつひとつを伴走型で支援します。

人員構成

総合系/IT系コンサルティングファーム、ITプロダクト/サービスプロバイダー、SIerの出身者を中心に、一般事業会社の経営企画部、業務改革推進担当など、コンサルティング・デジタル領域の未経験者も多数在籍

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Digital Transformation Acceleration（DXA）紹介

【職務内容】

最先端テクノロジーやKPMGグローバルアセットを含む各種方法論を駆使し、デジタル競争力において海外から遅れを取る日本企業のDXをクライアント伴走型で支援、最高速かつ自立的・持続的なTransformationを実現します。

DX戦略の立案

KPMGのDX推進方法論であるDXMO(デジタルトランスフォーメーション・マネジメント・オフィス)を基軸として、変革の速度を最大化するためのDX戦略の立案、DX専門組織の組成、DX施策の立案や施策実行の優先順位検討、などを支援します。特に、AI時代の到来に対応した、経営戦略との接続や出口にも着目した戦略策定、流動性の高いAIの特性を考慮した導入/定着化アプローチの策定に焦点を当てています。

DX施策の実行

最先端テクノロジー*を活用し、新規ビジネスの創出、AI/データドリブンの経営・マーケティングの高度化、AIセントリック型のコーポレート改革、あらゆる技術を組み合わせたEnd to Endでの業務プロセスの高度化/自動化(Intelligent Automation)の実現、などのDX施策の実行を支援します。単一のテクノロジー、単部門/単業務の改善による部分最適に留まらず、多数のテクノロジーを組み合わせ、部門横断/全社規模での改革アプローチを提供します。

DXを永続化させるための組織/人材変革

ビジネス・テクノロジーの変化の加速により、一時的な改革活動ではなく変化しつづけることを前提とした組織/人材の必要性が高まっています。時限的なDX推進担当のアサインや、画一的なデジタルリテラシー向上の教育では成果が頭打ちとなっている実情を乗り越えるため、AI時代にも適応することができる組織設計と人材要件定義、目的別に特化した人材育成の支援を行います。

• 最先端テクノロジー：AI、BPMS、RPA、プロセスマイニング、データアナリティクス、IoT、XR、5G、クラウド、などの汎用技術に加えて、量子コンピューティングやフィジカルAIなどのエマージングテクノロジーの研究開発チームも備えています

【具体的な案件内容】

DX戦略策定/ロードマップ策定

DXによって目指す姿は、経営層の意志や置かれる状況によって千差万別です。KPMGの知見を集約した組織や人材の成熟度診断、経営層との討議、業界やテクノロジーのトレンドリサーチなどを経て、DX戦略とその実現までのロードマップ策定を実施します。大企業においては、ほぼすべての企業でDX戦略が策定されていますが、目的や目標が曖昧で経営へのインパクトが見えない、投資の十分性や優先順位の判断がしづらいといった課題から、結果として改革が遅れ競争力を失っている状況も多くあり、戦略や推進アプローチの見直しが必要となる状況も多くなっています。

DX専門組織の構築・伴走

DXの実現には、部門横断でDXを強力に推進する部門が必要です。数百社の企業との討議や実行支援を通じて磨き抜かれたフレームワーク「DXMO」を駆使して、クライアントのDXを強力かつ最適に推進するためのクライアント内のデジタルマネジメントオフィスの設計、及び、組織設立後の推進を支援します。AI活用や市民開発を促進するCoE組織など、より細分化された推進機能の設計や伴走支援もしています。

AI/データドリブンマーケティング変革

個人の趣向の多様化やデジタル活用の急速な進行を背景に、マーケティングのデジタルシフトが注目を浴びていますが、難航している企業が多い状況です。AIの登場によりさらにゲームチェンジが進んでおり、AIを利用するだけでなく、AIに選ばれるための抜本的な変革が求められています。単純な利用データの拡充や業務効率化に留まらず、あらゆる側面での改革が必要であるという仮説を念頭に置き、CX戦略の再策定、AIソリューション導入、組織/人材変革まで、総合的な改革の支援を実施します。

E2Eの業務プロセス自動化/高度化 (Intelligent Automation)

特定のテクノロジー、特定の業務範囲に限定をせず、AIを含むあらゆるテクノロジーを駆使して、業務プロセスを包括的に全体最適化/高度化する = Intelligent Automationを実現します。さらに、BPM(ビジネスプロセスマネジメント)の方法論とIntelligent Automationを掛け合わせ、End to Endで最大限の自動化を確保し、また、環境の変化に合わせて持続的に最適化を維持する仕組みの構築を支援します。

コーポレート部門の抜本的な効率化/高度化

社内外の環境は大きく変化しています。コーポレート部門も、従来のオペレーション遂行機能だけを備えたコストセンターとしてではなく、企業の競争力強化や従業員の体験価値(EX)の向上により直接的に貢献していく事が求められていますが、従来型の縦割りの組織構造、生産性/価値向上のコミットメントやそれに適応する人材要件定義の不在など、乗り越えねばならない課題が多数あります。AIを始めとする汎用性の高いテクノロジー、市民開発などのアプローチを掛け合わせ、部門横断での社内サービスの高度化、ソーシング戦略の最適化の実現を図ることで、経営目標の実現を加速する集団への変革を支援します。

CIOの経営管理改革の推進

市場環境の激変に伴い、企業に利益確保と事業構造転換が求められる中、コスト構造改革が脚光を浴びています。

コストセンター化してしまっているIT部門をビジネス貢献できる組織へ変革させ、CIOの意思決定を度化、IT部門の経営改革を加速するために「経営戦略とIT部門の成果の接続」「ITコスト適正化」「ITコスト管理の効率化/高度化」を支援します。

DX人材の育成

デジタル技術の重要性が叫ばれるようになり、自動化、データ、AI、といったトレンドに合わせたリテラシー教育が各企業でも進んだものの、一巡して確実な成果にはつながっていないという課題感が強まっています。基礎的な知識が備わっても、目的が業務効率化なのか、データを活用した意思決定の高度化なのかなど、目的によって必要な知識の幅や深さが異なり、具体的なアクションにまで接続しづらいのが実情です。DX戦略の方向性に応じた人材要件定義の見直しを行い、役割の変化に合う細分化された育成計画やマテリアルの作成、育成施策の実施を支援します。

【役割及び責任】

シニアコンサルタント

上記のプロジェクトに参画し、1テーマのリード役として、業務分析、課題抽出/解決の論点出し、デジタル技術に関する情報収集・検証、PoCおよび実現定着化を図るための仕組みの構築において、実務の中心的な役割を担っていただきます。海外チームと積極的にコラボレーションしプロジェクトを遂行する機会や、海外におけるプロジェクトで活躍いただく機会もあります。

マネージャー以上

上記スタッフクラスに加え、プロジェクト全体に責任を持ち、推進・遂行をしていただきます。初期の論点整理、仮説の設定・検証、顧客企業社内や外部でのインタビュー、クライアントチームとの協業のリード、全体のプロジェクトマネジメント、最終提案のとりまとめ、経営層へのプレゼンテーションなどを担当します。

応募資格

【必須要件】

※外国籍の方も日本語CV必須とさせて頂きます/Japanese CV required for non- Japanese candidates

経験

クライアントサービス経験

• クライアントに直接フェーシングし、クライアント要望に対するサービス提供をした経験(1年以上)
• プロジェクト推進上のステークホルダー間の利害調整やコンフリクトの解決を主体的に実施した経験
• クライアントに対する提案・プレゼンテーションの経験
• 課題解決に必要な情報の検討から、収集した情報の構造化、情報に基づく論点整理や仮説構築まで、一連の分析業務をクライアントに提供した経験
• フレームワークや方法論に基づいた課題解決を自身が主導してクライアントに提供した経験

業務プロセス改善/業務改革の経験（下記①または②を2年以上）

①最先端テクノロジーを活用した業務プロセス改善：AI、BPMS、RPA、プロセスマイニング、データアナリティクス、IoT、XR、5G、クラウド、といった新規性の高いテクノロジーを活用して業務プロセスの改善を企画・推進した経験

②業務改革における業務分析/構想策定：コンサルティング業界や事業会社での業務改革プロジェクト（経理、調達、コールセンターなど部門単位以上の規模の業務領域を対象にした改革）において、初期アセスメント/Due Diligence実施、改革実現に向けた課題や施策導出、実行計画への落とし込みなどを専門家としてクライアントに提供した経験

マネジメント経験

• 3名以上のスタッフをチームリーダーとして指揮し、 チームとしてのパフォーマンスを最大限発揮するための取り組みを企画・推進した経験

スキル

• コンサルティングスキル全般
• MS Power Point、MS Excel、MS Wordスキル
• 日本語N1相当

志向

• 高いビジネスマインドを持って、クライアントファーストな立ち振る舞いができる
• クライアントに寄り添い、クライアントの立場で悩み考え抜く
• 常にクライアントの期待値を超え、示唆に富んだ高品質のアウトプットを追求する
• 最先端のテクノロジーやビジネスケースにアンテナを張り、率先して習得する
• 変化や失敗を恐れず、何事にも前向きにチャレンジする
• 多様なバックグラウンドを持つ仲間を尊重し、お互いが安心して最大限のパフォーマンスを発揮できる環境を創る
• ネットワークやナレッジをフル活用し、積極的に意見をぶつけ合い、よりイノベーティブな価値創出に挑む

【その他評価されるご経験】

DX推進の経験

DX推進に係るサービス提案、設計、導入経験(DXに係るアセスメント、構想策定、ガバナンス構築、プロセス構築、各種デジタルサービス導入、チェンジマネジメントの経験をっ想定)

• コンサルティング業界、事業会社（経営企画、業務改革推進、デジタル専門組織など）での全社戦略策定・実行支援および事業戦略策定・実行支援に関するプロジェクト経験
• プロジェクト管理計画の立案やPMO(決まったスケジュールを追うのではなく、何を以ってプロジェクトを管理すべきか、潜在的なリスクやその対応にまで踏み込み、プロジェクト経営の視点を持って臨める)リードの経験

デジタルソリューション開発・導入の業務経験

• 業務システム構築、アプリケーション開発、SaaS導入など、デジタルサービス提供側の業務経験 (ユーザーとしてシステムの改善要望を出す、ユーザーテストに参加する、などの経験は含みません)

英語語学力（会話及び読解双力ともにビジネスレベル以上）：TOEIC目安 - 880点以上

待遇

契約期間

期間の定めなし

給与

マネジャー未満：年収595万円～（固定残業手当（50時間相当分）を含む）

マネジャー以上：年収1040万円～

賞与別途

試用期間

あり（6ヶ月）

業務内容

コンサルティング業務 （変更の範囲）当社の指定する業務

就業時間

9:15～17:15（マネジャー未満は左記を標準時間とするフレックスタイム制(コアタイムは9:00～17:00のうち3時間））

休憩時間

1時間（業務に支障のない範囲で従業員の決定に委ねる）

休日・休暇

土曜日、日曜日、国民の祝日、年末年始（12月29日から1月4日まで）、その他会社の指定する日

有給休暇10日～20日

休日日数120日

慶弔休暇、特別休暇

時間外労働

あり

待遇・福利厚生

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

財形貯蓄制度、公認会計士企業年金基金、健康保険組合カフェテリアプラン

ワークライフバランス支援制度

KPMGコンサルティングでは、仕事と育児の両立が可能となる職場環境の実現を目指し、様々な支援制度を整備しています。

recruit.kpmg-consulting.jp/about5.html

• ベビーシッター育児支援補助

就労のために在宅保育サービスを利用する場合に利用料金を補助する制度

• 病児保育サポート制度

普段保育園に通っているお子様が風邪などの病気にかかり（あるいは回復期にあって）集団保育ができない場合に、そのお子様を預け入れる事ができる制度

• 保活コンシェルジュサービス

育児休業明けからのスムーズで早期な職場復帰への支援として、育児休業から職場復帰する際にお子様を保育所へ入れるための活動（以下「保活」）を全面的にサポートする制度

個々のニーズや状況にあった保育所情報や、保活に向けての動き方などについて、専門スタッフからきめ細かなアドバイスを受けることができます。

• 保育園費用補助制度

育児休業中に認可保育園に預けることができず、復職のためにやむを得ず認可外保育園にお子様を預けなければならない方の職場復帰支援として、認可保育園に預けるまでの間の保育料の一部を補助する制度

受動喫煙防止措置の状況

屋内原則禁煙

その他働き方に関する制度ご案内：

kpmg.com/jp/ja/home/media/press-releases/2022/0…

勤務地

本社：東京都千代田区大手町1-9-7 大手町フィナンシャルシティ サウスタワー

（地下鉄丸ノ内線大手町駅A1出口直結）

大阪オフィス：大阪市北区曽根崎2-12-7 清和梅田ビル5階

（変更の範囲）

当社の指定する当社の事業所その他常駐先