【情シス/松山】インフラエンジニア（若手育成枠／ポテンシャル採用）

【松山】インフラエンジニア💻土日祝休み/プライベート両立◎/未経験OK👌🔰

仕事概要

ベネフィット・ワンの社内外システム基盤を支える「インフラ部門」における次世代のITインフラを担うエンジニア育成枠となります。

若手の方にチャレンジいただきたい職種ですので、ご興味がある方はぜひご応募ください！

主な業務内容

• PC／アカウント管理、社内ITサポート対応
• サーバ／ネットワーク障害調査・手順書に基づく対応
• クラウド環境の構成確認、構成変更の補助
• IT資産／ライセンス管理、運用業務
• 各種定型業務（パッチ適用、設定チェックなど）
• 手順化・自動化の簡単な改善提案やスクリプト整備
• クラウド移行 など

必須スキル

ベネフィット・ワンの社内外システム基盤を支える「インフラ部門」における次世代のITインフラを担うエンジニア育成枠となります。

若手の方にチャレンジいただきたい職種ですので、ご興味がある方はぜひご応募ください！

主な業務内容

• PC／アカウント管理、社内ITサポート対応
• サーバ／ネットワーク障害調査・手順書に基づく対応
• クラウド環境の構成確認、構成変更の補助
• IT資産／ライセンス管理、運用業務
• 各種定型業務（パッチ適用、設定チェックなど）
• 手順化・自動化の簡単な改善提案やスクリプト整備
• クラウド移行 など

歓迎スキル

• インフラ業務経験（NW/サーバ/MWなどの設計構築、運用保守、監視など）
• PC管理などキッティング経験
• 何等かのオープン系システム開発経験
• ソフトウェア等の検証、導入、運用経験
• アカウント管理・ヘルプデスクなどIT運用業務の実務経験
• 情報セキュリティに関する基礎知識

求める人物像

• どんな仕事にも当事者意識を持って、常に改善を求められる方
• 受け身では無く、自律的に学習を進められる方
• コミュニケーションが円滑に取れる方
• インフラエンジニアとしてのキャリアを自分で描ける方

応募概要

給与

月額：20万～23万円

年収：290万～332万円

勤務地

愛媛県松山市

（愛媛県松山市藤原2丁目8-8）

雇用形態

正社員

勤務体系

勤務時間

9：00～17：30（休憩1h）

• 週2回リモート可
• フレックスタイム制度あり

休暇・休日

• 完全週休2日制（土・日）、祝日
• 年次有給休暇
• 年末年始休暇
• 産前産後休暇：実績多数
• 育児休業：実績多数
• 介護休業
• 看護休暇

特別休暇 ※当社独自有給休暇

• フリーホリデー（年1回、連続3日間の取得が可能）
• マイケアデイ（健康診断受診日に半休の取得が可能）
• 誕生日休暇
• 結婚休暇
• 配偶者出産休暇
• 忌引き休暇
• 事故休暇
• 赴任休暇
• 裁判員休暇

試用期間

3ヵ月（期間中の待遇に変動なし）

福利厚生

社会保険

健康保険・雇用保険・労災保険・厚生年金

ベネフィット・ステーション×Netflix

人生のあらゆるシーンでご利用いただける様々な割引優待を受けられるサイト。

また、2023年4月から社員はNetflixのベーシックプランを無料で視聴可能に！

給トク払い

ベネフィット・ステーションよりも更にお得な特典や割引がついたサービスを給与天引きでご利用頂ける、給与天引き決済サービス。

毎月かかる光熱費関連の費用の割引もあり生活費をよりお得にできる！

カフェテリアプラン

カフェテリアプランとは？

多彩な福利厚生の中から、ポイントの範囲内で好きな制度を選択可能（ポイントは年間10万円分）

• 保養所・リゾートホテルの利用（※一部メニュー最低価格保障付）
• スポーツ施設の割引（ゴルフ、テニス、ダイビングなど）
• レジャー施設の割引（遊園地、美術館、コンサート、映画など）
• スクールの割引（英会話、料理教室など）
• リラクゼーション施設の割引（スパ、エステなど）
• ライフサポート関連の割引（ショッピング、住宅、ベビーシッター、介護など）他多数

社内通貨（BIPo）による各種報酬制度など

社内通貨（BIPo）とは？

会社に対する貢献度や業績、技術資格取得などに対して付与される社内マイレージ制度のこと

BIPoとは、個人のアクションや取り組みに対して会社から付与されるポイントの名称で、貯まったポイントは20,000種類超のアイテム(サービス)と交換可能で従業員のエンゲージメント向上施策の一つとして取り入れています

ハピルス健康ポイント

日々の生活で健康に関連した活動をするとポイントが貯まり、健康グッズや食品などに交換できるサービス

401ｋ（企業型確定拠出年金）

企業型確定拠出年金（401K）を活用し、社員一人一人が老後生活に備えた資産形成を行うことができる