転職の適性検査（求人票の記載で集計、2026年データ）

転職の適性検査を求人票に書いている企業は、中途採用の求人を公開する1,122社のうち192社（17.1%）です。選考の流れを求人票に書いている305社に絞ると、172社（56.4%）が少なくとも1件の求人で適性検査を記載しています（各社が自社の採用ページで公開する中途採用の求人31,855件、2026年10月10日時点）。

数字は求人票に適性検査が書かれている割合（記載率）で、記載の有無は実施の有無を示しません。

転職の適性検査を求人票に記載する企業と求人の割合

転職の適性検査は、応募者の能力や性格を測る選考用のテストで、主に能力検査と性格検査に分かれます。日系と外資系の選考の流れの違いは、外資系の採用プロセスで確かめられます。以下の割合は、新卒採用を除く中途採用の求人票だけで数えたものです。

出典：AirTA。各社の採用ページで公開中の中途採用の求人31,855件（1,122社、新卒採用とタレントプール登録を除く、2026年10月10日時点）に占める、適性検査の記載がある企業と求人の割合。記載の有無は実施の有無を示しません。

選考フローを記載する求人での割合

選考フローを書いている求人は6,115件・305社で、中途採用の求人31,855件の19.2%です。このうち適性検査の記載がある求人は2,783件・166社（45.5%）で、最多の1社で4.3%です。

すべての求人で数えた割合

中途採用の求人31,855件すべてで数えると、適性検査の記載がある求人は3,057件・192社（9.6%）で、最多の1社で4.9%です。選考フローを書く求人に絞った45.5%との差は、分母の違いから出ています。選考の流れを1件以上の求人で書いている企業は、1,122社のうち305社です。

タレントプール登録の行と新卒採用の求人353件・155社は、集計から除いています。「適性検査なし」のように否定の形だけで触れている11件は、記載がある求人から外しています。適性検査の記載を機械的に読み取った結果は無作為に選んだ160件で確かめ、160件すべてが応募者に対する検査でした。

【職種別】適性検査の記載がある求人の割合

職種別の記載率が高いのはQAエンジニア・テストで、171件のうち40件・14社（23.4%、最多の1社で30%）に適性検査の記載があります。データエンジニアリング（19.1%）が続きます。求人の数が最も多い営業は3,086件のうち307件・74社（9.9%）、ソフトウェアエンジニアリングは1,437件のうち176件・52社（12.2%）です。

各職種の中途採用の求人（新卒採用・タレントプール登録を除く、2026年10月10日時点）に占める、適性検査の記載がある求人の割合。記載がある求人が30件・5社に満たない職種は載せていません。最多の1社は、記載がある求人のうち1社が占める割合で、25%以上の場合だけ示しています。

営業の求人は、営業の求人一覧で各社の求人票の本文と、書かれている場合は選考フローの欄まで読めます。

選考フローの中で適性検査を受ける時期

選考の段階が読み取れる1,434件・107社のうち、841件・67社（58.6%）が最初の面接までに適性検査を置いています。適性検査の記載がある3,057件のうち1,623件・124社（53.1%）は、段階が読み取れません。

段階は、求人票が選考の流れを矢印や番号で順に書いている場合にだけ読み取り、それ以外は読み取れない求人として数えています。読み取った段階は無作為に選んだ求人で確かめ、34件のうち31件が正しい段階でした。

書類選考の後と最初の面接と同時

読み取れた1,434件のうち、書類選考の後、最初の面接の前に適性検査を置く求人は440件・36社（30.7%、最多の1社で27.5%）です。最初の面接と同時に受ける求人は389件・32社（27.1%）で、2つの差は小さく、どちらかを標準の段階とは呼べません。

最初の面接より後に置く求人

最初の面接より後に適性検査を置く求人は496件・53社で、読み取れた1,434件の34.6%です。最終面接の前に置く求人は207件・28社（1,434件の14.4%、最多の1社で29%）です。

面接を「面接（複数回）」のようにまとめて書き、適性検査をその段階に併記する求人は97件・10社（6.8%、最多の1社で25.8%）で、面接の前後のどちらに置くかは読み取れません。

適性検査の結果の扱い（厚生労働省の指針と求人票の記載）

適性検査の結果がどこまで採否に関わるかは、求人票の集計では測れません。

厚生労働省の指針が求める結果の扱い

落ちる確率を示す公的な統計はなく、厚生労働省は結果のみで採否を決めないよう求めています。採用選考の具体的な方法では、事業主に対して「適性検査等の結果を絶対視したり、うのみにしないようにしましょう」とし、「適性検査等によって適性・能力に関係のない事項を把握したり、その結果のみで採否を決定しないようにしましょう」と求めています。検査を使う場合は「目的に応じて適切な種類の検査を選んだうえで専門的な知識と経験をもった人が用いるようにしましょう」とも書かれています。

採否の決定については、「あらかじめ定められた基準にしたがって総合的に評価しましょう」と求めています。

同じ厚生労働省の「公正な採用選考をめざして」令和8年度版（p.32）は、適性検査で「得られる結果は、応募者の適性のある一面を把握するものに過ぎず、応募者の適性を完全につかむことはできない」とし、採用選考では「応募者が求人職種の職務に対してどの程度適性があるかを判断する際の参考として用いられることがあります」と説明しています。個々の企業の運用は、求人票からは読み取れません。

合否に使わないと書く求人

適性検査を選考フローに置きながら、結果を合否に使わないと明記する求人票もあります。文言は「web適性試験は選考に含みません」「合否に影響なし」「単独での合否判定無し」などです。適性検査の記載は、結果で採否が決まることを意味しません。

面接で聞かれる質問の準備は、面接での受け答えから始められます。

中途採用の適性検査の種類と求人票に書かれる検査名

適性検査の記載がある3,057件のうち2,656件・160社（86.9%）は、検査の名前を書いていません。

能力検査と性格検査

中途採用の適性検査の内容は、言語や計数などを測る能力検査と、性格検査の2つに大きく分かれます。SPIの公式サイトは「SPIには、大きく分けて「能力検査」と「性格検査」があります」としています。厚生労働省の「公正な採用選考をめざして」令和8年度版（p.32）は、「近年、業者が実施するマークシートテストが活用されることが多くなっているようですが、その内容は、言語・計数・一般常識（社会・理科・時事経済・英語）・性格の分野等から成る、基礎的な学力試験と適性検査をあわせたものが多いようです」と説明しています（中途採用に限った記述ではありません）。

性格検査の記載がある求人は247件・14社で、適性検査の記載がある求人の8.1%（最多の1社で27.1%）です。

SPIと書く求人

検査名としてSPIを書く求人は382件・42社で、適性検査の記載がある3,057件の12.5%（最多の1社で19.1%）です。SPIと書かれていない求人票から、SPIでないと読み取ることはできません。

Web受検など受検方法の記載

受検方法では、Web受検（Webテスト）と書く求人が1,006件・56社で、適性検査の記載がある3,057件の32.9%です。筆記試験と書く求人は149件・21社（4.9%）です。テストセンターでの受検を書く求人票はごく少なく、割合を出せる件数に達していません。

転職の適性検査の準備（求人票で確かめられること）

転職の適性検査について応募前に確かめられるのは、応募先の求人票に書かれた選考フローの中の位置、Web受検か筆記試験かの受検方法、性格検査の有無など、記載の範囲にとどまります。厚生労働省の「公正な採用選考をめざして」は、適性検査について「回答のコツを知っていると応募者が回答内容を調整できてしまう場合がある」と事業主に注意を促しています。公開中の求人では、職種ごとに各社の求人票と、書かれている場合は選考フローの欄を読めます。