マーケティングのキャリアパス（求人票の経験年数と業務内容）

マーケティングのキャリアパスを求人票の記載から見ると、経験5年以上を求める求人でも、KPI管理・効果測定を挙げる割合は3〜4年の求人とほぼ変わりません。マーケティングの求人504件（233社、2026年9月25日時点）のうち経験年数と業務内容の両方を記載した241件では、KPI管理・効果測定を挙げる求人が経験3〜4年で100件中42件（42%）、5年以上で86件中38件（44%）です。

マーケティング戦略立案を挙げる求人は100件中36件（36%）から86件中50件（58%）に、プロジェクト推進・社内外調整は100件中19件（19%）から86件中37件（43%）に上がります。

マーケティングのキャリアパスとは（主な5つの方向）

マーケティングのキャリアパスは、マーケティングの仕事から進む役割の方向です。主な方向は、管理職（マネージャー・部長）、CMO、専門領域、商品企画・事業開発・プロダクトマネージャー、広告会社・調査会社・独立の5つです。

日本マーケティング協会は2024年1月に、マーケティングの定義を34年ぶりに刷新し、「顧客や社会と共に価値を創造し、その価値を広く浸透させることによって、ステークホルダーとの関係性を醸成し、より豊かで持続可能な社会を実現するための構想でありプロセスである」と定めました。厚生労働省の職業能力評価基準（事務系職種）の職務概要書は、マーケティングを「顧客や市場が求めている商品・サービスを調査し、製品・価格・流通経路などに関する政策の企画・推進を行う仕事」とし、営業と広告の仕事は含めていません。

厚生労働省の職業情報提供サイト job tag は、Webマーケティングの仕事（属する産業は情報通信業）について、「キャリアアップの経路としては、Webマーケティングのスペシャリストとして育てるところもあれば、数年ごとのジョブローテーションでさまざまな職種の経験を積ませて、マネージャーとして育てていくところもあり、企業によってキャリアパスは異なる」と説明しています。

マーケティングの求人が求める経験年数と業務内容

マーケティングの求人が求める経験年数は3年が最も多く、2年と5年が続きます。

対象は、AirTAが集計した2026年9月25日時点のマーケティングの求人504件（233社）です。業務内容を1つ以上記載した求人が428件、求める経験年数を記載した求人が280件、その両方を記載した求人が241件あります。集計の対象はマーケティング部門として掲載された求人で、部門分類がデジタルマーケティング、ブランドマネジメント、広報、プロダクトマネジメント、事業開発の求人は含みません。

マーケティングの求人に記載された経験年数

経験年数を記載した求人280件のうち、3年が108件で最も多く、2年が47件、5年が46件です。

経験年数を記載したマーケティングの求人280件の内訳です。2026年9月25日時点。

経験年数は、求人票の応募条件に書かれた年数で、複数ある場合は最も長い年数です。昇進に必要な在籍年数ではありません。経験年数の層は別々の求人で、1人の経歴の移り変わりを示すものではありません。4年は8件のため、3〜4年の層の大半は3年を求める求人です。

経験3〜4年と5年以上の求人に記載される業務

経験5年以上を求める求人で割合が大きく上がる業務は、差の大きい順に次の6つで、後の3つは同じ差です。

• プロジェクト推進・社内外調整：100件中19件（19%）、86件中37件（43%）
• マーケティング戦略立案：100件中36件（36%）、86件中50件（58%）
• キャンペーン企画・運営：100件中28件（28%）、86件中41件（48%）
• 市場調査・競合分析：100件中20件（20%）、86件中31件（36%）
• 新製品ローンチ・GTM：100件中10件（10%）、86件中22件（26%）
• グローバル施策の日本向けローカライズ：100件中6件（6%）、86件中19件（22%）

マーケティング部門の求人のうち、経験年数と業務内容の両方を記載した241件（2026年9月25日時点）。経験3〜4年は100件、5年以上は86件。

経験年数と業務内容の両方を記載したマーケティングの求人241件を、求める経験年数で3つに分けています。割合は各層の求人件数に対する割合で、かっこ内はその業務を記載した求人件数と企業数です。割合の増減は、経験3〜4年と5年以上の2つの層で比べています。2026年9月25日時点。

5年以上の求人では、記載の割合が上がる業務のほうが、下がる業務より多くなっています。2つの層でともに2割以上の求人が挙げ、割合がほぼ変わらない業務は、KPI管理・効果測定（100件中42件（42%）、86件中38件（44%））とプロダクトマーケティング（100件中30件（30%）、86件中27件（31%））の2つです。

経験年数が長い求人で記載が減る業務

経験5年以上を求める求人で割合が下がる業務は、次の4つです。

• Web広告運用：100件中34件（34%）、86件中10件（12%）
• クライアント担当・企画提案：100件中16件（16%）、86件中7件（8%）
• Webサイト運営・SEO：100件中13件（13%）、86件中5件（6%）
• 集客・ユーザー獲得：100件中15件（15%）、86件中8件（9%）

マーケティングの管理職（マネージャー・部長）とCMO

管理職について、厚生労働省の職業能力評価基準はマネジャーとスペシャリストのレベルを、日本総合研究所の資料と日本マーケティング学会の論文はCMOの定義と設置状況を示しています。

職業能力評価基準のマーケティングのレベル

厚生労働省の職業能力評価シート（事務系職種）は、職種「営業・マーケティング・広告」に職務「営業」「マーケティング」「広告」を置き、レベル1からレベル4に分けています。マーケティングのレベル1は「マーケティング業務における基本的な知識と技能を有し、上司の指示・助言を踏まえて日常業務を遂行できる能力水準」、レベル2は「サポートなしで日常業務を遂行できる能力水準」です。

レベル3はマネジャーとスペシャリストに分かれ、どちらも「マーケティング業務における高度な専門的知識と技能を有し、社内の中心として業務を遂行及び、後進を指導できる能力水準」です。レベル4はシニア・マネジャーとシニア・スペシャリストで、「社内外においてビジネスを創造し、市場をリードすることができる能力水準」とされています。

レベル3マネジャーの評価シートだけにある項目には、「目標達成に向けて、自分と部下との役割分担を適切に判断している」「マーケティングの推進と同時に効果の検証を実践している」「担当組織の定性的・定量的成果を期首の目標に照らして適正に評価している」があります。レベル3スペシャリストの評価シートだけにある項目には、「マーケティング・リサーチとして体系的な情報収集や調査分析を実施もしくは指揮している」「広告代理店の評価基準に照らし合わせて、広告会社を選定している」があります。

同じ職業能力評価基準のレベル区分は、レベル3を「中小規模組織の責任者もしくは高度専門職・熟練者」、レベル4を「大規模組織の責任者もしくは最高度の専門職・熟練者」の能力水準と定義しています。事務系職種のキャリアマップは、エントリー、スタッフ、シニア・スタッフのあとにマネジャーとスペシャリストを同じレベルに並べ、マネジャーへのカギを「リーダーシップの発揮経験」「所属部門の課題解決実績」、スペシャリストへのカギを「専門性／職務領域の広がり」「安定的な成果実績」としています。

CMOの定義と設置状況

経済産業省の「稼ぐ力」の強化に向けたコーポレートガバナンス研究会（第6回、2025年2月13日）に日本総合研究所が提出した資料は、CMO（Chief Marketing Officer、最高マーケティング責任者）について「事業横断でのマーケティング担当を指すが、日本では営業全般を指すことも」と説明し、日本での対応役位の例に執行役員営業本部長と執行役員マーケティング本部長を挙げています。同じ資料によると、2024年にCMOの呼称を置いていた企業は、TOPIX100の99社中13社、S&P100の100社中43社、FTSE100の100社中29社です。

日本マーケティング学会の『マーケティングジャーナル』に掲載された論文「日本型CMOの現状と展望」（2019年）は、2018年3月時点の日本の上場企業について、CMOを置く企業の割合をCMOの定義によって約8〜11%と推計しています。マーケティング担当役員に加えてマーケティング本部長とマーケティング担当部長も含める広い定義では2,800社中316社（11.3%）、役員レベルに限った狭い定義では3,277社中259社（7.9%）です。

マーケティングの求人に記載される管理職経験と次の役職

マーケティングチームのマネジメントを業務に挙げる求人は、経験3〜4年で100件中11件（11%）、5年以上で86件中22件（26%）です（2026年9月25日時点、経験年数と業務内容の両方を記載した241件）。

応募条件として管理職経験を求めるマーケティングの求人は、2026年10月1日時点で、経験1〜2年を求める62件中12件（19%）、3〜4年の116件中32件（28%）、5〜9年の77件中14件（18%）です。10年以上では21件中6件です。

求人票の中で次の役職や異動先を記載した企業は26社です（2026年10月1日時点）。内訳は、マネジメントが20社、経営層が15社、専門職が9社で、1社が複数を記載する場合があります。

求人のタイトルに役職を明記した募集の割合は、外資系と日系に分けて集計しています。

マーケティングの専門領域と商品企画・事業開発・PdM

マーケティングの求人を出している233社のうち、記載する企業が最も多い業務はマーケティング戦略立案の103社で、キャンペーン企画・運営が99社、KPI管理・効果測定が97社、市場調査・競合分析が73社、プロジェクト推進・社内外調整が72社です（2026年9月25日時点）。

ブランドマネジメントとプロダクトマーケティング

ブランド・マネージャー認定協会は、ブランド・マネージャーを「ブランドの資産としての価値を高めるために、その構築から管理までの活動全般にわたる広範囲の経営的責任を担」う役割と説明しています。職業能力評価シートのレベル3スペシャリストは、価格設定について「顧客がもつブランドイメージと、企業のブランドアイデンティティを勘案した最適な価格設定を実現している」ことを項目に挙げています。

233社のうち、ブランドマネジメントを業務に記載した企業は37社で、うち外資系25社、日系12社です（2026年9月25日時点）。同じ233社のうち、プロダクトマーケティングは68社です。

ブランドマネジメントを挙げる求人は、経験3〜4年で100件中5件（5%）、5年以上で86件中15件（17%）です。

市場調査・競合分析とKPI管理・効果測定

job tag はマーケティング・リサーチャーの仕事を、「依頼主が必要としている様々な市場（マーケット）のデータや情報を収集、分析し、報告する」仕事と説明し、勤務先にマーケティング・リサーチ会社と企業のマーケティング部門を挙げています。日本マーケティング・リサーチ協会の綱領は、リサーチャーに外部委託先だけでなく「クライアントの組織内においてリサーチに関与する者」も含めています。

市場調査・競合分析を挙げる求人は、経験3〜4年で100件中20件（20%）、5年以上で86件中31件（36%）です（2026年9月25日時点）。

Web広告運用とグローバル施策の日本向けローカライズ

job tag はWebマーケティングの仕事を、「Webを利用した市場調査、広告出稿、サイト訪問者のニーズの分析などのマーケティング活動を行う」仕事と説明しています（属する産業は情報通信業）。職業能力評価基準の職務「広告」は、「企業のマーケティング部門とともに自社商品やサービスの広告宣伝・販売促進等に関する企画立案及び業務推進を行う仕事」です。

233社のうち、Web広告運用を記載した企業は63社で、うち日系47社、外資系16社です（2026年9月25日時点）。同じ233社のうち、グローバル施策の日本向けローカライズを記載した企業は33社で、うち外資系30社です。クライアント担当・企画提案を記載した企業も33社で、うち日系29社です。

商品企画・事業開発・プロダクトマネージャー

job tag は企画・調査担当の仕事を、「新製品や新サービスの設計・開発のため、市場調査や企画の立案・設計をする」仕事と説明し、企画のチームでは「消費者ニーズの動向に詳しいマーケティング担当者が進行役となり」、新製品のKPIを設定して戦略を立案するとしています。

職業能力評価基準の職務「経営戦略」は、経営戦略や事業戦略の策定・取りまとめと経営中枢のサポートを行う仕事で、仕事の内容に「事業開発の計画等を策定する業務」を含みます。同じ職務概要書は、「企業への入社後、複数の部門を経験したのち経営戦略部門に配属となる場合が多い」としています。

IPAのデジタル時代のスキル変革等に関する調査（2021年度）は、プロダクトマネージャーを「デジタル事業の実現を主導するリーダー格の人材」と定義しています。

233社のうち、新製品ローンチ・GTMを記載した企業は44社、営業支援・フィールドマーケティングは37社、事業開発・市場開拓は30社です（2026年9月25日時点）。新製品ローンチ・GTMを挙げる求人は、経験3〜4年で100件中10件（10%）、5年以上で86件中22件（26%）です。

広告会社・調査会社でのマーケティングの仕事と独立

マーケティングの仕事は、広告会社やマーケティング・リサーチ会社にもあります。この方向と、中小企業診断士やフリーランスとして独立する方向には、AirTAの求人集計の数字はありません。

広告業と市場調査業の規模

job tag は、Webマーケティングの仕事に新卒で入職する経路として、「広告代理店やWebマーケティング会社、Webマーケティング部門のある企業に入社する経路が一般的」とし、「マーケティングやIT経験者を中心に中途採用も多く」と説明しています。マーケティング・リサーチャーについては、勤務先に「マーケティング・リサーチ会社、企業のマーケティング部門等」を挙げ、「中途採用では、実務経験を生かした転職も見られる」としています。

総務省のサービス産業動態統計調査（2026年7月分速報）では、広告業の2025年の売上高は月平均836,214百万円で、前年比5.4%増です。事業従事者数は2025年平均で153,600人です。日本広告業協会は、広告会社約140社が会員です。

日本マーケティング・リサーチ協会の第51回経営業務実態調査（2026年6月24日）は、2025年度の日本の市場調査業界の市場規模を推計2,775億円、前年比101.8%としています。調査の対象は正会員社101社（2026年4月1日現在）で、回答は86社です。

中小企業診断士とフリーランス

中小企業診断協会によると、中小企業診断士は「中小企業の経営課題に対応するための診断・助言を行う専門家」で、中小企業支援法第11条に基づき経済産業大臣が登録する国家資格です。第1次試験の合格後、第2次試験と実務補習または実務従事（15日以上）を経るか、養成課程を修了して登録します。登録の有効期間は5年です。職業能力評価基準の職務概要書は、中小企業診断士を職務「経営戦略」の関連資格に挙げています。

令和8年度の第1次試験は、申込者25,512人、全科目を受験した人17,829人、合格者4,099人、合格率23.0%です。令和7年度は、第1次試験の合格者4,344人（合格率23.7%）、第2次試験の合格者1,240人（合格率17.6%）でした。

フリーランスとして働く場合の取引は、フリーランス・事業者間取引適正化等法（特定受託事業者に係る取引の適正化等に関する法律）の対象で、同法は令和6年11月1日に施行されました。job tag の「この職業で実際に働いている人が多いと感じる就業形態」（複数回答）では、Webマーケティングは正規の職員・従業員が61.1%、自営・フリーランスが37.0%です。

マーケティングの資格・スキルと英語

2026年10月1日時点のマーケティングの求人では、経験1〜2年、3〜4年、5〜9年、10年以上のどの層にも、集計の基準に達する資格の記載はありません。マーケティングの仕事に関わる検定・資格には、マーケティング検定、ビジネス・キャリア検定、マーケティング・ビジネス実務検定、ウェブ解析士、PRプランナー、ブランド・マネージャー資格があります。

マーケティングの求人に記載される資格

職業能力評価基準の職務概要書は、マーケティングの「入職に際して、公的資格はあまり必要とされない」とし、経験者採用では「関連業界または市場動向、商品・サービス固有の専門知識や人的ネットワークなどの実践的な専門知識や職務遂行能力が問われる」としています。job tag は、Webマーケティングの関連資格を挙げていません。

マーケティングの検定・資格と実施団体

各団体の公表内容をまとめたものです。順位付けはしていません。

英語を使うマーケティングの求人

日常的に英語を使う業務を記載したマーケティングの求人は、2026年10月1日時点で、英語の記載を判定できた求人のうち経験1〜2年で62件中13件（21%）、3〜4年で112件中43件（38%）、5〜9年で71件中60件（85%）です。

職種ごとの比較は、職種別の内訳で確認できます。

経験年数別のマーケティングの年収

マーケティングの求人票に記載された年収の中央値は、年収を記載した求人のうち経験1〜2年の36件で580万円、3〜4年の53件で800万円です（2026年10月1日時点）。経験5〜9年と10年以上は、年収を記載した求人が集計の基準に達しないため示しません。

マーケティングの求人票に記載された年収

年収を記載したマーケティングの求人200件（105社）では、記載された年収の中央値は700万円で、中央の半数は570万〜900万円の範囲です（2026年10月1日時点）。年収は、求人票に記載された下限と上限の中間の金額で集計しています。中央値は求人票の記載をまとめた値で、個人の年収の見込みを示すものではありません。

全職種の求人票の年収レンジは、下限、上限、幅に分けて集計しています。

賃金構造基本統計調査の企画・調査事務員と役職別賃金

job tag は、Webマーケティング、マーケティング・リサーチャー、企画・調査担当の3つの職業に同じ統計データを掲載しています。いずれも厚生労働省職業分類の「企画・調査事務員」に対応する数字で、年収は736.8万円、年齢は43歳、労働時間は月158時間です（令和7年賃金構造基本統計調査を加工）。job tag は、この統計が必ずしもその職業のみのデータではないと注記しています。

企画・調査事務員の就業者数は3,737,860人（令和2年国勢調査）、ハローワークの求人賃金は月額27.3万円、有効求人倍率は0.47です（令和7年度）。職業能力評価基準の職務概要書は、職務「マーケティング」を厚生労働省職業分類の「企画・調査事務員」と「営業・販売事務員」に対応させています。

厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査の概況では、役職別の所定内給与額（男女計）は次のとおりです。

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」。令和7年6月分の全職種の月額で、賞与を含みません。

マーケティングの業務を職務経歴書に書く

職務経歴書の業務欄は、求人票で企業が記載している業務の名称から選んで書けます。職務経歴書ビルダーで職種にマーケティングを選ぶと、マーケティングの業務が一覧で表示されます。

同じ業務でも、どこまで担ったかで書き方が変わります。補佐・担当・統括の書き分けは、英文レジュメの書き方と合わせて説明しています。

作成とプレビューはアカウントなしで利用できます。

職務経歴書と英文レジュメは、同じ回答から作成されます。

マーケティングのキャリアパスのよくある質問

マーケティングの求人は何年の経験を求めますか

経験年数を記載したマーケティングの求人280件では、3年が108件、2年が47件、5年が46件です（2026年9月25日時点）。経験年数は、求人票の応募条件に書かれた年数で、複数ある場合は最も長い年数です。

マーケティングの求人は管理職経験を求めますか

応募条件として管理職経験を求める求人は、経験3〜4年を求める116件中32件（28%）、5〜9年の77件中14件（18%）です（2026年10月1日時点）。

マーケティングの求人に多い資格は何ですか

2026年10月1日時点で、集計の基準に達した資格の記載はありません。職業能力評価基準の職務概要書は、マーケティングの入職に公的資格はあまり必要とされないとしています。

マーケティングのキャリアパスにはどんな例がありますか

管理職（マネージャー・部長）、CMO、専門領域、商品企画・事業開発・プロダクトマネージャー、広告会社・調査会社・独立の5つの方向があります。管理職とスペシャリストのレベルは厚生労働省の職業能力評価基準、CMOの説明は日本総合研究所の資料と日本マーケティング学会の論文、Webマーケティングと企画・調査担当の仕事は job tag が公表しています。

CMOとは何ですか

日本総合研究所が経済産業省の研究会に提出した資料は、CMOを最高マーケティング責任者とし、「事業横断でのマーケティング担当を指すが、日本では営業全般を指すことも」と説明しています。

マーケティングの求人は英語を求めますか

日常的に英語を使う業務を記載した求人は、経験3〜4年で112件中43件（38%）、5〜9年で71件中60件（85%）です（2026年10月1日時点）。

現在公開されているマーケティングの求人は、次の一覧で確認できます。