メディカルアフェアーズ・MSLのキャリアパス（求人票の業務）

メディカルアフェアーズのキャリアパスを求人票の記載から見ると、メディカルアフェアーズの求人を出している43社のうち、メディカルプラン策定を記載した企業は29社、KOLとの関係構築は27社、メディカルインサイト収集は22社、製品戦略へのメディカルインプットは21社です（2026年9月25日時点、求人111件）。1社が複数の業務を記載するため、社数の合計は43社を超えます。日本製薬工業協会（製薬協）の指針は、MSLはメディカルアフェアーズ（MA）部門が作成した計画（メディカルプラン等）に則って活動するとしています（2019年4月1日）。

メディカルアフェアーズ・MSLのキャリアパスとは

製薬協の「メディカルアフェアーズの活動に関する基本的考え方」（2019年4月1日）は、MAのミッションを、アンメットメディカルニーズを充足させる医学・科学的なエビデンスを構築して医療関係者等へ情報発信することと、社外医科学専門家に対して医学的・科学的交流を行うことの2つとしています。MAの役割は、(A)アンメットメディカルニーズの把握、(B)メディカルプランの作成、(C)エビデンスの創出、(D)医学・科学的情報の発信・提供です。社外医科学専門家との双方向の医学・科学的交流の担い手として、メディカル・サイエンス・リエゾン（MSL）という職種を組織する場合があります。

同じ製薬協の「メディカル・サイエンス・リエゾンの活動に関する基本的考え方」（2019年4月1日）は、MSLを「営業部門から独立した組織に属し、医学または科学分野における社外専門家との交流を主たる役割とする者」と定義しています。呼称が異なっても、この役割を持つ者はMSLと同義です。

国内では2005年頃から外資系製薬企業がMA部門の設立を始め、2012年頃からは内資系製薬企業も続いたと、製薬協は説明しています。

MSLとMRの違い

MRの定義は、MR認定センターの「2025年版MR白書」（2025年7月）に掲載されたMR認定要綱の定義です。

製薬協のMAの基本的考え方は、MA活動の評価指標を、高度な科学的情報提供やエビデンス創出等としています。MSLの基本的考え方は、MSLの評価に営業部門に属する者が関わってはならないと定めています。

厚生労働省の「医療用医薬品の販売情報提供活動に関するガイドライン」（薬生発0925第1号、2018年9月25日）は、医薬情報担当者、メディカル・サイエンス・リエゾンその他の名称やその所属部門にかかわらず、医薬品製造販売業者等が雇用する全ての者等に適用されます。

日本製薬医学会MA部会の2019年調査によると、2018年末時点で、MRとMSLがともに1名以上在籍する製薬企業では、全MR数に対するMSLの割合の中央値は3.0%でした（有効回答36社、医薬品情報学 2020年）。

メディカルアフェアーズと臨床開発の違い

製薬協のMSLの基本的考え方は、開発業務や安全管理業務の実施における社外医科学専門家との交流を、この考え方の適用対象外としています。MSLが開発業務や安全管理業務に関わる場合には、GCPやGVP/GPSPに定められている要件を満たし、定められた手順書等に則って活動する必要があります。

製薬協は、MAの業務は例示で、全ての業務をMAでのみ担当する必要はなく、会員会社でそれぞれ決定するとしています。製薬協の2019年度調査では、MSLの所属する組織はMA部門、開発部門、社長直轄などに配置されていました（2022年7月の「MSLの目指すべき方向性」に掲載）。

メディカルアフェアーズ・MSLのキャリアパスの主な方向

メディカルアフェアーズの求人が記載する業務と経験年数

メディカルアフェアーズの求人で業務を記載した企業が多いのはメディカルプラン策定とKOLとの関係構築で、求める経験年数で多いのは3年と5年です。

対象は、AirTAがメディカルアフェアーズに分類した2026年9月25日時点の求人111件（43社）です。このうち集計対象の業務を1つ以上記載した求人は98件、求める経験年数を記載した求人は48件です。学術・医薬品情報、メディカルライティング、臨床開発、安全性情報管理（ファーマコビジランス）に分類した求人は含みません。

経験年数の層ごとの求人件数が集計の基準（1つの層に求人30件・企業5社）に達しないため、業務内容は層に分けず、記載した企業の数で示します。

外資系製薬会社に限った製薬会社の職種別の内訳は、別の集計です。

メディカルアフェアーズの業務を記載した企業の数

記載した企業が最も多い業務はメディカルプラン策定の29社で、KOLとの関係構築の27社が続きます。

メディカルアフェアーズの求人111件（43社、2026年9月25日時点）で各業務を記載した企業の数です。43社の内訳は日系企業13社、外資系企業30社です。1社が複数の業務を記載します。

メディカルアフェアーズの求人に記載された経験年数

経験年数は、求人票の応募条件に書かれた年数で、複数ある場合は最も長い年数です。昇進に必要な在籍年数とは別のものです。

経験年数を記載した求人48件の内訳です（2026年9月25日時点）。3年が18件、5年が18件です。

MSLになるには（MR・研究職・薬剤師・医師）

厚生労働省の医薬品等行政評価・監視委員会の資料（2023年12月、委託調査）は、日米欧のいずれでもMSLは公的な資格に当たらないと整理しています。同資料は、MSLは製薬企業間の自主的な役割区分で、政府組織による明確な定義は存在しない可能性が高いとしています。

MSLの要件（製薬協の基本的考え方）

製薬協のMSLの基本的考え方（2019年4月1日）は、要件の例として、医師、薬剤師等の医療分野での資格の取得、または教育機関における医学、薬学等の自然科学分野での学位の取得を挙げています。自然科学分野には、医学、薬学、獣医学、歯学、看護学、臨床検査学、理学、工学、農学、心理学（医療や医学に関連する分野）などが含まれます。

同じ文書のQ&Aは、「科学者同士の立場」について、必ずしも特定の資格や学位を有することを意味するものではないとしています。学位を要件とする場合に必要な学位のレベルは各社の判断に委ねられますが、少なくとも学士の取得は必須とすべきとされています。資格や学位以外の要件を設定することも可能で、その場合は社外または社内における体系的な教育プログラムの履修か、定期的なコンピテンシーの確認が必要です。

MSLは、活動を開始する前に社内で定められたプログラムによる研修を修了する必要があり、継続的な研修の受講も求められます。研修内容の例として製薬協が挙げるのは、各種法規制等、社内の業務手順書等、担当領域の疾患や治療に関する知識、臨床研究や論文投稿に関する知識、種々のビジネススキル等です。

製薬協が2019年度に会員会社で実施した調査では、MSLの資格要件を設定していない会社が半数を超えていました（2022年7月の「MSLの目指すべき方向性」に掲載）。資格要件を設定していた会社では、医療系の資格として医師、薬剤師、看護師、または学位として7割以上の会社が理系学士以上と設定していました。

同じ2022年の文書は、目指すべき方向性として、医療系資格の保有や生命科学系の博士号（PhD）の保有も考慮することを推奨しています。2019年の基本的考え方が最低限の学位要件を示したのに対し、2022年の文書は、研究業績を挙げた経験を持つ科学者として博士であることがより望ましいと考えた、と理由を説明しています。

米国研究製薬工業協会（PhRMA）の指針の提案（2019年1月18日）は、MSLが備えることが望ましい資格や専門性として、MD、PhD、MSc、獣医師・看護師・薬剤師等の医療系の国家資格、MAや研究開発部門等における十分な経験を挙げています。

MSLの前職と採用の経路

日本製薬医学会MA部会の調査（2021年4月23日〜6月14日実施、回答43社、医薬品情報学 2022年）では、2020年末時点で回答企業に在籍するMSLは1,114名でした。

製薬協の2019年度調査では、MSLの前職は営業部門が半数近くを占め、続いて研究・開発、MAや他社MSL、アカデミア、新卒と様々でした（2022年7月の「MSLの目指すべき方向性」に掲載）。同じ文書は、コントラクトMSLの導入など雇用形態の多様化も進んでいるとしています。

日本製薬医学会MA部会の調査は、MSLの直前の所属部門を会社の数で示しています。

日本製薬医学会MA部会の調査（2021年、医薬品情報学 2022年）の「MSL担当者直前所属部門」の回答社数です。中途採用の自由記載では、アカデミア、研究機関、医療従事者という回答が多かったと論文は書いています。

厚生労働省の委員会資料（2023年12月）は、営業・マーケティングを経験した直後にMSLに異動するケースが、内資・外資系企業を問わず存在するとしています。

同じ日本製薬医学会MA部会の調査で、専門資格の設問に回答した35社のすべてに薬剤師資格を持つMSLが在籍し、その数は351名でした。医師は3社・4名です。学位の設問に回答した33社のMSLで学位を持つ962名のうち、理系学士は347名（36.1%）、理系修士は341名（35.4%）、PhDは211名（21.9%）でした。修士以上の学位保有者は557名（57.9%）です。

MSLの採用経路（日本製薬医学会MA部会の調査、回答43社、複数回答）は、社外からの正社員採用が28社、派遣・契約・業務委託での採用が10社です。

メディカルアフェアーズの専門領域と管理職

メディカルアフェアーズの専門領域（製薬協の業務例）

製薬協のMAの基本的考え方（2019年4月1日）は、4つの役割ごとに業務の例を挙げています。

• アンメットメディカルニーズの把握：コンサルテーション、アドバイザリーボード会議の企画・実施、論文・学会情報の収集など
• メディカルプランの作成：ギャップ分析の実施、エビデンス創出に関する戦略作成、HEOR（Health Economic and Outcomes Research）戦略作成、パブリケーションプラン作成
• エビデンスの創出：企業が発案する研究の企画・実施、研究者が発案する研究の支援・窓口業務など
• 医学・科学的情報の発信、提供：医療関係者等からの求めに応じたオフラベル情報の提供、論文発表、学会発表の企画・支援・実施、社内メディカル教育の実施、販売情報提供活動の資材等の医学・科学的レビューなど

求人票の業務名のうち、製薬協の業務例と名称が対応するものは5つです。

• メディカルプランの作成に対応するメディカルプラン策定は、メディカルアフェアーズの求人を出している43社のうち29社が記載しています（2026年9月25日時点）。
• エビデンスの創出に対応するエビデンス創出は、43社のうち17社です。
• 論文発表、学会発表の企画・支援・実施に対応する論文・パブリケーションは、43社のうち12社です。
• アドバイザリーボード会議の企画・実施に対応するアドバイザリーボード運営は、43社のうち10社です。
• 販売情報提供活動の資材等の医学・科学的レビューに対応する資材のメディカルレビューは、43社のうち9社です。

資材の審査については、厚生労働省のガイドラインのQ&A（2019年2月20日）が、メディカルアフェアーズ部門を販売情報提供活動監督部門とすることについて次のように答えています。「『販売情報提供活動』の該当性は、実際になされた活動により個別に評価・判断されるものであるから、メディカルアフェアーズ部門は被監督部門となる可能性があるため、販売情報提供活動監督部門とすることは原則として認められない。ただし、資材等の審査を含め、販売情報提供活動監督部門の活動におけるメディカルアフェアーズ部門の従業員の活用に関しては、Ｑ20と同様。」Q20は、営業部門の従業員をモニタリングの実務担当者として活用できるかという問いです。

他の職種に近い業務も、求人票に記載されています。43社のうち、薬事申請のメディカル支援を記載した企業は8社、マーケットアクセス・医療経済は7社、有害事象報告は6社です（2026年9月25日時点）。

MSLの社内キャリアプラン

日本製薬医学会MA部会の調査（2021年、回答43社、医薬品情報学 2022年）は、社内のMSLキャリアプランを会社の数で示しています。

日本製薬医学会MA部会の調査（2021年、医薬品情報学 2022年）の回答社数です。会社が社内のキャリアプランに挙げた項目で、実際の異動の件数とは別のものです。論文は、「異動を考えていない」の7社以外の項目には回答の傾向が見られなかったと書いています。

厚生労働省の委員会資料（2023年12月）は、MSLがプロモーション関連の部門に異動するケースが、内資・外資系企業を問わず存在するとしています。

メディカルアフェアーズの管理職

メディカルアフェアーズ部長やメディカルディレクターへの経路を説明する公的機関のページは確認できませんでした。上の日本製薬医学会MA部会の調査の表も、マネジメント層への異動を除いた設問です。

求人票では、メディカルアフェアーズの求人を出している43社のうち、メディカルチームのマネジメントを業務に記載した企業は10社、メディカル予算管理は9社です（2026年9月25日時点）。

メディカルアフェアーズ・MSLの資格と英語

MSLに関連する資格と認証

医師については、日本製薬医学会の製薬医学認定医士制度があります。製薬医学認定医は、製薬ビジネスの各プロセスをカバーし、専門領域を確立していると評価される医師を認定する資格で、医師としての経験、製薬医学の経験、研修受講歴、試験の結果が条件です。

同じ制度は、医師以外の専門家を製薬医学認定士として認定します。受験には会員であることや年次大会への参加歴などが必要で、医師免許の条件は認定士には適用されません。認定者の名簿は公開されています。

求人票では、経験5年以上を記載したメディカルアフェアーズの求人24件のうち、医師を記載した求人は6件です（2026年10月1日時点、求人103件・42社）。

薬剤師は、厚生労働省の令和6年医師・歯科医師・薬剤師統計（2024年12月31日現在）で、全国の届出薬剤師329,045人のうち、医薬品製造販売業・製造業に従事する薬剤師が24,102人（7.3%）です。製薬会社（研究所を含む）や血液センターなどで働く人を含み、研究・開発、営業、その他の内訳はありません。これは薬剤師全体の統計で、求人票の記載とは別の数字です。

日本製薬医学会のMSL制度認証事業は、申請企業のMSL認定制度を第三者として評価します。評価基準は、販促活動からの独立性（コンプライアンス体制）、医学・科学性、教育体制の3つの観点です。日本製薬医学会が公開する認証取得企業の一覧（順不同）には、アストラゼネカ株式会社、武田薬品工業株式会社、中外製薬株式会社、アレクシオンファーマ合同会社、協和キリン株式会社の5社が掲載されています（2026年10月1日閲覧）。

MR認定については、営業のキャリアパスでMR認定センターの制度を説明しています。

英語を使うメディカルアフェアーズの求人

経験1〜4年を記載したメディカルアフェアーズの求人20件のうち、日常的に英語を使う業務を記載した求人は15件です（2026年10月1日時点）。経験5年以上では、英語の記載を判定できた23件のうち21件です。

職種ごとの比較は、日常的に英語を使う求人が多い職種の集計で確認できます。

メディカルアフェアーズの業務を職務経歴書に書く

職務経歴書の業務欄は、求人票で企業が記載している業務の名称から選んで書けます。職務経歴書ビルダーで職種にメディカルアフェアーズを選ぶと、業務28項目が一覧で表示されます。28項目は、上の集計と同じ名称です。

同じ業務でも、どこまで担ったかで書き方が変わります。補佐・担当・統括の書き分けは、英文レジュメの書き方と合わせて説明しています。

作成とプレビューはアカウントなしで利用できます。PDFのダウンロードには無料のAirTAアカウントが必要です。

同じ回答から、職務経歴書と英文レジュメの両方ができます。

メディカルアフェアーズ・MSLのよくある質問

メディカルアフェアーズの求人は何年の経験を記載していますか

経験年数を記載したメディカルアフェアーズの求人48件のうち、3年が18件、5年が18件です（2026年9月25日時点）。

メディカルアフェアーズの求人に多い業務は何ですか

メディカルアフェアーズの求人を出している43社のうち、メディカルプラン策定が29社で最も多く、KOLとの関係構築が27社です（2026年9月25日時点）。

MSLとMRの違いは何ですか

製薬協はMSLを、営業部門から独立した組織に属し、医学または科学分野における社外専門家との交流を主たる役割とする者と定義しています（2019年4月1日）。MRは、MR認定要綱で、企業を代表し、医療関係者との情報交流を通じて医薬品の品質・有効性・安全性等に関する情報の提供・収集・伝達を主な業務として行う者とされています。

MSLは公的な資格ですか

厚生労働省の医薬品等行政評価・監視委員会の資料（2023年12月）は、日米欧のいずれでもMSLは公的な資格に当たらないと整理しています。

MSLの要件に学位や資格はありますか

製薬協のMSLの基本的考え方（2019年4月1日）は、学位のレベルは各社の判断としつつ、少なくとも学士の取得は必須とすべきとしています。製薬協の2019年度調査では、MSLの資格要件を設定していない会社が半数を超えていました（2022年7月の「MSLの目指すべき方向性」に掲載）。

MSLの経験がない人を採用する企業はありますか

日本製薬医学会MA部会の調査（回答43社、複数回答、医薬品情報学 2022年）では、採用したMSLの前職キャリアとして、MSL経験者を挙げた会社が28社、担当領域の高度な知識を持つ専門家・研究者（アカデミアを含む）が25社、担当領域の経験者（営業・マーケティングを含む）が25社です。

メディカルアフェアーズ・MSLの年収は求人票からわかりますか

年収を記載した求人が集計の基準に達しないため、金額は示していません。賃金構造基本統計調査（令和6年）の職種（小分類）別の表に、MSL、メディカルアフェアーズ、医薬情報担当者の区分はありません。製薬会社ごとの有価証券報告書の平均年間給与は、会社全体の従業員の平均で、求人の年収とは別の数字です。

現在公開されているメディカルアフェアーズの求人は、次の一覧で確認できます。