英語が必要な業界（求人票の記載で集計、2026年データ）

求人票に「日常的に英語を使用」と書かれた割合は、製薬で38.4%、小売で1.4%です。日本の1,004社が公開し、英語の使用度合いを判定できた求人25,828件を業界別に集計した結果です（2026年9月8日時点）。日系企業だけで見ても、業界による幅は同じように開きます。掲載件数は確認できた件数であり、市場全体の推計ではありません。

業界別に見ると日常的に英語を使用と書かれた割合は製薬の38.4%から建設・土木の0.6%まで開く

「英語が必要な業界」を求人票の記載で数えると、日常的に英語を使用と書かれた求人は全体の14.1%（英語の使用度合いを判定できた25,828件のうち3,637件、2026年9月8日時点）です。割合は業界で大きく異なり、製薬の38.4%から建設・土木の0.6%まで開きます。

件数と社数を併記しているのは、1社の雛形が行の件数の大半を占めることがあるためです。「最多の1社」は、その行の求人のうち最も多い1社が占める割合です。

最多の1社が3割未満の業界は省略しています。

銀行は6社の求人で構成され、最多の1社が72.0%を占めます。表は150件・10社以上の業界に絞っています。業界のタグは1件の求人が複数持つことがあるため、行の合計は全体と一致しません。英語の使用度合いを判定できた求人のみを対象としています（2026年9月8日時点）。

業界別の英語力の目安はTOEICの点数で示されることが多くあります。ここでの割合は、求人票の記載そのものを数えたものです。

日系企業だけで見ると製薬30.0%、IT・ソフトウェア4.2%

日系企業の求人だけで見ると、日常的に英語を使用と書かれた割合は製薬が30.0%（814件・25社）、IT・ソフトウェアが4.2%（5,228件・224社）です。日系企業の求人全体では7.4%（20,056件・596社）、外資系企業では37.3%（5,697件・403社）が日常的に英語を使用です。資本を判定できなかった75件があるため、両者の合計は全体と一致しません。

ここでの外資系企業とは何かは、最終的な支配グループの本社が日本国外にあるかどうかで判定しています。下の表は、日系企業と外資系企業のどちらも100件・5社以上ある業界に絞ったものです。

通信の日系企業（284件中109件）と観光・旅行・ホスピタリティの外資系企業（753件中268件）は、英語の使用度合いを判定できた求人の割合がほかの行より低くなっています。銀行は日系・外資系のどちらも社数が少なく、資本別の割合は出していません。

製薬と医療機器の外資系の求人は外資系製薬会社への転職と外資系医療機器メーカーへの転職で扱っています。

物流・サプライチェーンの日系企業の求人122件・9社には、日常的に英語を使用と書かれたものがありません（外資系は96件・10社）。

日系と外資系の差が最も大きいのはIT・ソフトウェアで、4.2%と46.0%です。IT・ソフトウェア全体の12.2%は、市場全体の14.1%を下回ります。

業界による差は資本による差と同じ大きさです。資本の別だけで見た割合は外資系で実際に求められる英語力で扱っています（2026年9月1日時点）。

英語を求める求人の割合と、IIBCが公表する受験者の英語力

以下はレポートの集計（2026年9月1日時点）で、上の表とは別の読み取りです。当サイトの業界区分とIIBCの区分が一対一で対応するのは12業界です。

IIBCの業界区分に合わせるため、金融は銀行と金融・フィンテック、証券・保険は証券・資産運用と保険、輸送用機器は自動車、電気機器は電機・電子部品、機械は機械・重機、化学は化学・素材、食品は食品・飲料をまとめています。IT・ソフトウェア、医療機器、専門・ビジネスサービス、観光・旅行・ホスピタリティ、メディア・広告・PR、エンタメ・ゲーム、医療・ヘルスケアサービスに対応する区分はありません。

最も差が大きいのは輸送用機器（自動車）です。当サイトの集計では求人の25.7%が英語を求める一方、IIBCの公表値から795点以上と推計される受験者は6.5%にとどまります。需要が供給を上回るのは輸送用機器の4.0倍から機械の1.7倍までの5業界で、金融は1.0倍、運輸は0.0倍です。分母が異なる2つの割合であり、差の大きさは採用の難度を示すもので、人数の不足を意味しません。

供給側はIIBC「TOEIC Program Data & Analysis 2026」（2025年度、企業・団体受験者424,158人）が公表する区分別の平均スコアから、795点以上の受験者の割合を推計したものです。需要側は897社を手作業で分類したレポートの集計です。

英語の記載が少ない業界と、求人票の3つの区分

英語が必要な業界を割合の高い順に並べると、英語の記載が少ない業界が下位に来ます。建設・土木の0.6%（322件・11社）、小売の1.4%（2,136件・28社）、医療・ヘルスケアサービスの3.4%（1,809件・28社）です。

市場全体では「英語の記載なし」67.5%、「一部で英語を使用」18.4%、「日常的に英語を使用」14.1%です（2026年9月8日時点）。記載がないことは求人票についての事実であり、入社後に英語を使う場面がないという保証まではしません。

各業界の求人ページには「英語」の絞り込みがあり、「日常的に英語を使用」の求人だけを表示できます。職種の軸は職種別に見た英語を使う求人で扱っています。

一部で英語を使用の割合まで見ると差はさらに開き、小売の1.4%に対して製薬は31.1%です。

英語を活かせる求人の一覧があります。応募は各社のサイトで行います。閲覧は無料で、アカウント登録は必要ありません。英語の使用度合いは各求人票の記載から判定しており、判定できた求人のみを対象としています。