外資系転職は英語ができないと難しいのか（62%は日常的な英語を明記していない、2026年データ）

外資系企業の求人6,760件のうち、「日常的に英語を使用」と書かれていない求人は62.5%で、内訳は英語の記載なしが25.1%、一部で英語を使用が37.4%です。残る37.5%が日常的に英語を使用です（476社、2026年10月21日時点）。一方で、何らかの英語の使用が記載されている求人は外資系で約75%、日系企業では約22%です。

外資系企業は、最終的な支配グループの本社が日本国外にある企業を指します。

【職種別】外資系で英語を使う募集の割合

公開中の外資系企業の求人6,760件（476社、判定できた求人のみ、2026年10月21日時点）を職種別に集計すると、日常的に英語を使用と書かれている割合は、フィールドサービスの23.3%（52社）からマーケティングの54.2%（83社）まで開きます。表はこの割合が低い順に並べています。

営業は件数が最も多い職種です。942件・242社のうち、41.0%が記載なしです。英語の記載がない割合が最も高いのはフィールドサービスの45.2%です。カスタマーサクセスは記載なしが6.2%にとどまり、ほぼすべての求人に何らかの英語の使用が書かれています。

各職種で最も多い帯は、11職種のうち4つが「一部で英語を使用」、4つが「日常的に英語を使用」です。「英語の記載なし」が最多になるのは、フィールドサービス（45.2%、52社）、営業、ソフトウェアエンジニアリング（35.9%、43社）の3職種です。

件数と社数を併記しているのは、1社の雛形が一つの職種の件数の大半を占めることがあるためです。表は11職種に絞っています。表にない職種は、外資系企業の求人一覧から確認できます。

外資系と日系で英語の記載がある募集の割合

外資系企業の求人6,760件のうち、「日常的に英語を使用」と書かれているのは37.5%です。一部で英語を使用が37.4%、英語の記載がないものが25.1%で、合わせて62.5%は「日常的に英語を使用」とは書かれていません（476社、2026年10月21日時点）。日系企業の求人25,885件（616社）では、英語の記載なしが78.1%、一部で英語を使用が14.1%、日常的に英語を使用が7.8%です。

何らかの英語の使用が書かれている割合は外資系で約75%、日系で約22%で、「日常的に英語を使用」に限ると37.5%と7.8%、約5倍の開きがあります。この数字は求人32,715件を英語要件で分類した集計から資本の区分ごとに取り出したもので、レポートでは「日常的に英語を使用」の帯をビジネスレベルの英語と呼んでいます。

転職エージェント各社の記事では、国内営業やバックオフィスなど、英語を使わない職種が紹介されることがあります。求人票を横断して集計したデータがこれまで存在しなかったため、経験則がそのまま広まってきた形です。

「英語の記載なし」と「一部で英語を使用」の違い

英語の記載なしは、求人票のどこにも英語に関する記述がない求人です。記載がないことは求人票についての事実であり、入社後に英語を使う場面がないという保証まではしません。英語が話せない場合に求人票から読み取れるのは、記載の有無までです。

「一部で英語を使用」は、読み書きや会議など一部の場面で英語を使うと求人票に書かれている求人です。この帯の求人でも、英語の場面で評価される可能性はあります。求人一覧では、「一部で英語を使用」を「英語は読み書き・会議など一部で使用」、「日常的に英語を使用」を「日常的にビジネス英語を使用」と表示しています。

外資系では、この「一部で英語を使用」が37.4%を占め、「日常的に英語を使用」の37.5%とほぼ同じ割合です（476社、2026年10月21日時点）。英語ができない場合に探す「英語の記載なし」の25.1%は、小さい方の帯です。英語を少し使える人にとって、応募先の中心はこの帯になります。一部で英語を使用する求人は一覧で絞り込めます。

職種のほかに職位でも割合は変わり、職位別の内訳は外資系で実際に求められる英語力で扱っています。

英語ができない場合の外資系の募集の探し方

求人票に書かれている英語の場面は、資料やメールの読み書き、会議、顧客とのやり取りが中心です。

英語ができないまま外資系への転職を考える場合、求人票から確認できるのは、自分の職種の行と、その求人がどの帯に入るかの二点です。

外資系企業の求人を職種と英語の使用度合いで絞り込んだ一覧があります。英語の使用度合いは各求人票の記載から判定しており、判定できた求人のみを対象としています。応募は各社のサイトで行います。