英語を使う仕事一覧（職種別・日系と外資系の募集件数）

英語を使う仕事、英語を活かせる仕事を職種別にまとめた一覧です（2026年10月7日時点）。日本で公開されている正社員の募集のうち、英語の記載がある募集が50件・10社以上あった54の職種について、募集件数と日系・外資系それぞれの件数を、職種グループ別の表に載せています（各表の職種は件数の多い順）。件数が多いのは営業の698件、ソフトウェアエンジニアリングの313件、事業開発の205件、研究開発の197件です。

表に載せたのは、英語を業務の一部として使う職種です。通訳・翻訳、英語講師、客室乗務員のように、英語そのものが仕事になる職業は含めていません。

英語を使う仕事の一覧（職種グループ別の募集件数）

英語の記載がある募集は9,915件（816社）で、うち日系企業が4,999件、外資系企業が4,355件です。資本を判定できない募集があるため、両者の合計は一致しません。

各グループの件数は、下の表に載せた職種の合計です。

表の区分は求人票に書かれた英語の使用度合いで、TOEICの点数は含みません。「ビジネスレベル」という記載は求人票が書くビジネスレベルの意味で、点数ごとの件数はTOEICスコア別の求人件数で扱っています。

ITの職種で英語を活かせる仕事

ITの15職種のうち13職種で、日系企業の募集が外資系企業を上回ります。

職種名と外資系の件数のリンク先のページには、英語の記載がない募集も含まれます。

営業・マーケティングで英語を使う仕事

営業・カスタマーサクセス

営業・カスタマーサクセスの6職種のうち5職種で、外資系企業の募集が日系企業を上回ります。

マーケティング

マーケティングは外資系企業の募集が日系企業を上回り、デジタルマーケティングは日系企業の募集が外資系企業を上回ります。

機械・電気・製造の技術職で英語を活かせる仕事

機械・電気・製造の技術職の11職種のうち8職種で、日系企業の募集が外資系企業を上回ります。

設備保全・信頼性技術の件数は、半数以上が1社の募集です。

管理部門で英語を使う仕事（経理・法務・人事）

経理・財務

経理・財務の3職種はいずれも、日系企業の募集が外資系企業を上回ります。

法務・コンプライアンス

法務とコンプライアンスはいずれも、日系企業の募集が外資系企業を上回ります。

人事・採用

人事と採用はいずれも、外資系企業の募集が日系企業を上回ります。

経営企画・コンサルタントほかで英語を活かせる仕事

経営企画・プロジェクトマネジメント

経営企画・プロジェクトマネジメントの3職種のうち2職種で、外資系企業の募集が日系企業を上回ります。

プログラムマネジメントの件数は、半数以上が1社の募集です。

コンサルタント

経営コンサルティングは外資系企業の募集が日系企業を上回り、戦略コンサルティングは日系企業の募集が外資系企業を上回ります。

購買・薬事ほかの職種で英語を使う仕事

購買・サプライチェーン

購買・サプライチェーンの3職種のうち2職種で、外資系企業の募集が日系企業を上回ります。

薬事・メディカルアフェアーズ

メディカルアフェアーズと薬事はいずれも、外資系企業の募集が日系企業を上回ります。

オペレーション・カスタマーサービスほか

オペレーション、カスタマーサービス、ファシリティマネジメントの3職種はいずれも、外資系企業の募集が日系企業を上回ります。

英語を使う仕事一覧の集計方法と更新時期

「英語の記載がある募集」は、求人票の記載から「一部で英語を使用」または「日常的に英語を使用」に分類した募集です。「うち日常的に英語を使用」は、そのうち「日常的に英語を使用」に分類した募集の件数です。

表の対象は、2026年10月7日に日本で公開されていた正社員の募集のうち、職種を判定できた募集です。英語の記載がある募集のうち、職種を判定できたものは8,510件です。表には、英語の記載がある募集が50件以上かつ10社以上あった54の職種を載せています。貿易事務や秘書は、掲載基準に届かないため、表にありません。

日系企業と外資系企業の分類は、外資系企業の定義と社数や英語採用の実態レポートと同じ基準です。各職種の行でも、日系企業と外資系企業の件数の合計は一致しないことがあります。

職種名のリンク先では、英語の使用度合いで募集を絞り込めます。外資系企業の件数にリンクがない職種は、外資系企業の募集のページがありません。外資系企業の社名と募集件数は、日本で募集のある外資系企業に載せています。

表の件数は、各社の採用ページで公開されていた募集の数で、毎日変わります。市場全体の推計や、各社が採用する人数を示すものではありません。表は四半期ごとに更新します。

英語を使う募集が職種や業界の中で占める比率は日常的に英語を使う求人が多い職種と業界別に見た英語を使う求人の割合、英語の記載の有無による提示額の差は英語の年収差で扱っています。

英語の使用度合いで絞り込んだ求人の一覧があります。求人票の記載から「英語の記載なし」「一部で英語を使用」「日常的に英語を使用」に分類しており、応募は各社のサイトで行います。英語の使用度合いは各求人票の記載から判定しており、判定できた求人のみを対象としています。