英語で年収は上がるのか（業界別の求人データ、2026年）

英語で年収は上がるのかという問いに求人票の提示額で答えると、上乗せの大きさは業界と応募先の資本で変わります。日系企業の求人では、英語要件を記載した求人の給与中央値が記載のない求人より14%高く（800万円対700万円、1,311件対8,271件）、外資系企業では3%です（800万円対775万円、74件対161件）。日本の943社が公開した求人のうち、有効な給与を明記した9,783件を資本と業界で分けた、給与の集計方法を示したレポートの数字です（2026年9月1日時点）。

業界別では、上乗せが最も大きいプロフェッショナルサービスからほぼゼロの自動車まで幅があります。求人票の提示額の比較であり、英語を学んだ人の年収の変化を追ったものではありません。提示額はレンジの中間値で、中央値は1万円単位に丸めています。

英語の年収差はプロフェッショナルサービスの38%から自動車のほぼゼロまで

業界の中で比較できるだけの給与開示があるのは4つの業界です。「英語の記載なし」の求人と「日常的に英語を使用」の求人の給与中央値を比べると、プロフェッショナルサービスで38%（1,000万円対725万円、34件対1,105件）、IT・ソフトウェアで22%、電機・エレクトロニクスで20%、自動車で1%の差です（2026年9月1日時点）。

有効な給与を明記した求人のうち、英語の記載なしの求人と日常的に英語を使用（レポートのビジネスレベルの英語の区分）の求人の給与中央値（レンジの中間値）を比較。両側が30件以上の業界のみ。中央値は1万円単位に丸めています（2026年9月1日時点）。

表の業界名はレポートの表記で、求人ページでは専門・ビジネスサービス、電機・電子部品の名称で掲載しています。

プロフェッショナルサービスの「日常的に英語を使用」の求人は34件で、差の38%は4つの業界で最も大きく、件数は最も少なく、根拠は薄い側です。中央値の1,000万円は、1,000万円以上の求人の一覧で個別の提示額と見比べられます。

IT・ソフトウェアと電機・エレクトロニクスの差は22%と20%で、「日常的に英語を使用」の件数は99件と85件です。4つの業界の中で、英語側の件数が最も多い2行です。

製薬や金融は給与を明記する求人が少なく、中央値を出していません。業界ごとに英語の記載がどれだけあるかは業界別に見た英語を使う求人の割合で確認できます。

自動車は、英語を求める求人の割合が受験者の供給を最も上回る業界ですが、提示額の差はほぼありません（715万円対710万円、59件対191件）。

求める割合と上乗せは別のものです。

日系企業では14%、外資系では3%、差が大きいのは英語の記載が少ない側

外資系企業の求人で英語要件の記載がある求人の給与中央値は800万円（74件）、記載のない求人は775万円（161件）で、差は3%です。日系企業では、記載ありが800万円（1,311件）、記載なしが700万円（8,271件）で14%の差です。ここでの記載ありは「一部で英語を使用」を含む「何らかの英語の記載あり」で、表1の英語側の区分とは異なります。

有効な給与を明記した求人のうち、英語の記載なしの求人と何らかの英語の記載ありの求人の給与中央値を、企業の資本で分けて比較。表1とは英語側の区分が異なります（2026年9月1日時点）。

外資系企業では記載なしの求人でも中央値は775万円（161件）で、日系企業の700万円（8,271件）より高い水準から始まります。

給与を明記する求人は日系企業で52.0%、外資系企業で3.3%です。外資系企業の求人のうち記載ありの74件は、給与を開示した企業に偏った小さな集合で、差の3%はその範囲での数字です。レポートは、英語が希少な環境では対価が付き、前提となっている環境では基本給に織り込まれています、と書いています。

外資系企業は、最終的な支配グループの本社が日本国外にある企業を指します。分類の基準は外資系企業とは何かで説明しています。外資系の求人が英語をどの程度求めるかは、外資系で実際に求められる英語力で職位別に確認できます。

日系の14%が職位の差ではないかという点は、同じ職位グループで比べた給与差で確認できます。同じ職位の中でも差は残り、上の職位ほど小さくなります。

英語力と年収の関係は、転職サービスの登録者調査や紹介実績で示されることが多くあります。公開されている求人票の提示額を業界と資本で分けて件数つきで集計すると、差が測れるのは英語の記載が少ない側です。

求人票で年収の差を確認する方法

読むのは給与欄のレンジと、職務内容に書かれた英語の場面です。場面は、海外拠点との日常的なやり取り、英文資料の読解、会議での聞き取りや発言のように書かれます。要件の欄の「ビジネスレベル」という言葉だけでは使用度合いは分からず、求人票が書くビジネスレベルの意味は職務内容の記述で決まります。

「英語の記載なし」は求人票についての事実で、入社後に英語を使う場面がないという保証まではしません。

給与欄が全社平均の定型文だけの求人や、上限と下限が逆になった求人は、集計前に除外しています。各業界の求人ページには「英語」の絞り込みがあり、「日常的に英語を使用」の求人だけを表示して、年収を「英語の記載なし」の求人と見比べられます。水準そのものは職種別の中央値で確認できます。

点数ごとの上乗せは、この集計では測っていません。点数を挙げる求人がどれだけあるかはTOEIC 800点は転職で足りるのかで扱っています。

英語の使用度合いで絞り込んだ求人の一覧があります。求人票の記載から「英語の記載なし」「一部で英語を使用」「日常的に英語を使用」に分類しており、応募は各社のサイトで行います。閲覧は無料で、アカウント登録は必要ありません。英語の使用度合いは各求人票の記載から判定しており、判定できた求人のみを対象としています。