年収を明記した求人12,555件のうち、年収レンジの上限が1,000万円に届く求人は4,766件、38.0%です(2026年9月14日時点)。日本の517社が採用ページで公開する正社員求人を、職種、業界、職位の別に数えた結果です。ここでの職種は求人票の部門分類で、採用ページに求人が公開されない職業は数えていません。年収を明記した求人の97.6%は日系企業の求人です(外資系企業の定義と社数)。
年収の上限が1,000万円に届く求人は、年収を明記した求人の38.0%
年収レンジの上限が1,000万円に届く求人とは、求人票に記載された年収の上限(上限がない場合は記載額)が1,000万円以上の求人を指します。年収の記載があり、レンジの中間値が250万円から3,000万円の間にある正社員求人12,555件(517社、2026年9月14日時点)のうち、届く求人は4,766件で38.0%、下限でも1,000万円以上の求人は657件で5.2%です。12,555件のうち12,257件(97.6%)は日系企業の求人です。届くかどうかは求人票のレンジについての事実で、その職種の中央値でも、入社時に決まる金額でもありません。
対象は、日本の1,013社が採用ページで公開する正社員求人29,720件です。このうち、年収の記載があり、上限と下限の逆転がなく、年収レンジの中間値(単一の金額はその額)が250万円から3,000万円の間にある12,555件(517社)を集計しました。中間値の取り方は年収レンジの中間値を使う集計方法と同じです。年収の記載がある求人は日系企業で56.4%(21,834件中12,315件)、外資系企業で3.4%(7,516件中253件)で、この差のため外資系企業の年収はこの集計では測れません。
届く4,766件のうち4,590件はレンジで、176件は単一の金額です。届く求人の下限の中央値は700万円、上限の中央値は1,200万円です。届く求人が1件以上ある企業は367社です。届く求人4,766件のうち、最多の1社は100件(2.1%)です。
国税庁の「令和6年分 民間給与実態統計調査」では、1年を通じて勤務した給与所得者5,137万人のうち、給与が1,000万円を超える人は約320万人、6.2%です。求人票の上限の割合と給与所得者の割合は、対象も分母も別の数字です。
職種別の届く割合は82.6%から0%まで開き、件数は営業の347件が最多
割合で並べた表の上位は戦略コンサルティング82.6%(86件中71件・26社)ですが、届く件数が最も多い職種は営業の347件(1,294件中、26.8%・131社)です。営業に次ぐ件数はソフトウェアエンジニアリング320件、プロジェクトマネジメント254件、プロダクトマネジメント221件です。割合はその職種の求人を開いたときに上限が1,000万円に届く求人に当たる確率で、件数はその条件に当たる求人の数です。
年収レンジにインセンティブが含まれるかは求人ごとに違い、この集計では区別していません。営業で届く347件は131社に分かれ、最も多い1社でも6.6%です。
職種の分類の方法は職種別の内訳と同じです。表は年収を明記した求人が50件以上ある58職種を、届く割合の高い順に並べています。「届く件数・社数」は上限が1,000万円に届く求人の件数と、そうした求人が1件以上ある企業の数で、「下限でも1,000万円以上」はレンジの下限が1,000万円以上の件数です。届く求人が10件以上の職種で、最多の1社が占める割合が25%以上の場合は社名を併記しています。
年収を明記した求人の97.6%は日系企業の求人で、表は日系企業が求人票に書く年収を示しています。届く求人が10件未満の職種は最多の1社の割合を出していません。2026年9月14日時点。
年収1,000万円の職業を紹介する記事では、医師やパイロットなど職業名で挙げられることが多くあります。求人票から分類できるのは部門と職位で、職業名で数えることはできません。
業界別の届く割合は63.9%から3.2%まで開き、件数はIT・ソフトウェアの2,373件が最多
業界別の届く割合は機械・重機の63.9%から小売の3.2%までで、職種別の82.6%から0%までの幅より狭くなります。件数はIT・ソフトウェアの2,373件(5,077件中、46.7%・162社)が最も多く、次に多い専門・ビジネスサービス891件(2,177件中、40.9%・78社)の2倍を超えます。件数では、IT・ソフトウェアと専門・ビジネスサービスに続いて、メディア・広告・PR383件・44社、電機・電子部品337件・12社、金融・フィンテック311件・26社(59.0%)が並びます。
業界は、求人ごとに絞り込んだ企業の業界タグです。1件あたり平均1.41タグが付くため、行の合計は総数になりません。表は年収を明記した求人が50件以上かつ5社以上ある業界を対象にし、届く求人の半分以上が1社に集中している業界は割合を出さず件数のみを載せています。年収の絞り込みは各業界の求人ページにあります。
割合を出していない業界
届く求人の半分以上が1社に集中しているため、割合は出していません(卸売業はちょうど半分)。2026年9月14日時点。
製薬と医療機器は外資系企業が多い業界ですが、外資系企業の求人は年収をほとんど書かないため、表に入るのはほぼ日系企業の求人です(製薬282件はすべて日系、医療機器293件のうち286件が日系)。対象の条件に満たない業界は表にありませんが、届く求人がないという意味ではありません。
職位を明記した求人1,580件では、シニアの83.3%が1,000万円に届く
職位をタイトルに明記し年収も明記した求人は1,580件で、12,555件の12.6%です。職位の記載がない10,975件では届く割合は37.1%、中央値は700万円で、全体とほぼ同じです。ここでの区分は、別の記事で使ったシニアとリードをまとめた区分や担当者クラスの区分とは別の切り方です。
プリンシパルは7件のため、割合と中央値は出していません。
役員は11件のため、割合と中央値は出していません。
職位をタイトルに明記した求人のうち年収を明記したもの(1,580件、年収を明記した求人の12.6%)について、年収レンジ(中間値)の中央値と、上限が1,000万円に届く求人の割合です。担当者の段階(エントリー、ジュニア、シニア、プリンシパル)と管理職の段階(リード、マネージャー、ディレクター)は別の並びで、シニアがマネージャーの下という順序ではありません。職位の記載がない求人は対象外で、経験年数の中間を表す区分ではありません。2026年9月14日時点。
シニアの312件は、ソフトウェアエンジニアリング31件、プロダクトマネジメント29件、営業27件の順です。マネージャーの382件は、ソフトウェアエンジニアリング26件、営業22件、オペレーション16件の順で、オペレーションや経理を含む幅広い職種に分かれます。タイトルにマネージャーまたはManagerを含む求人が369件、課長を含む求人は8件です。
エントリーの中央値は475万円(471件)で、届くのは29件です。ディレクター32件のうち21件はタイトルに部長を含み、14件は下限でも1,000万円以上です。
VP(10件)は業界によって役員にも担当者にも当たるため、どちらの並びにも入れていません。社内の昇進は求人票には現れません。職位のほか、英語要件によっても記載された年収は分かれ、その差は英語要件による年収の差で扱っています。
年収1,000万円に届く求人を職種で探す場合、上の表の各行から各職種の求人ページを開けます。各職種の求人ページには「年収」の絞り込みがあり、記載されている年収が1,000万円以上の求人だけを表示できます。閲覧は無料で、アカウント登録は必要ありません。
記載されている年収が1,000万円以上の正社員求人の一覧があります。各社の採用ページから毎日取得しており、金額は各社の求人ページの記載に基づきます。応募は各社のサイトで行います。
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