年収1,000万円に届く求人はどの職種に多いか（2026年データ）

年収を明記した求人17,372件のうち、年収レンジの上限が1,000万円に届く求人は7,084件、40.8%です（2026年10月21日時点）。日本の570社が採用ページで公開する正社員求人を、職種、業界、職位の別に数えた結果です。ここでの職種は求人票の部門分類で、採用ページに求人が公開されない職業は数えていません。年収を明記した求人の96.0%は日系企業の求人です（外資系企業の定義と社数）。

年代別の年収1,000万円以上の人の割合は、総務省の就業構造基本調査の数字です。

年収1,000万円に届く求人とは（定義と全体の割合）

年収レンジの上限が1,000万円に届く求人とは、求人票に記載された年収の上限（上限がない場合は記載額）が1,000万円以上の求人を指します。年収の記載があり、レンジの中間値が250万円から3,000万円の間にある正社員求人17,372件（570社、2026年10月21日時点）のうち、届く求人は7,084件で40.8%、下限でも1,000万円以上の求人は995件で5.7%です。17,372件のうち16,680件（96.0%）は日系企業の求人です。届くかどうかは求人票のレンジについての事実で、その職種の中央値でも、入社時に決まる金額でもありません。

対象は、日本の1,126社が採用ページで公開する正社員求人32,857件です。このうち、年収の記載があり、上限と下限の逆転がなく、年収レンジの中間値（単一の金額はその額）が250万円から3,000万円の間にある17,372件（570社）を集計しました。中間値の取り方は年収レンジの中間値を使う集計方法と同じです。年収の記載がある求人は日系企業で68.9%（24,496件中16,868件）、外資系企業で8.2%（8,283件中683件）で、この差のため外資系企業の年収はこの集計では測れません。

届く7,084件のうち6,726件はレンジで、358件は単一の金額です。届く求人の下限の中央値は700万円、上限の中央値は1,200万円です。届く求人が1件以上ある企業は405社です。届く求人7,084件のうち、最多の1社は465件（6.6%）です。

国税庁の「令和6年分 民間給与実態統計調査」では、1年を通じて勤務した給与所得者5,137万人のうち、給与が1,000万円を超える人は約320万人、6.2%です。求人票の上限の割合と給与所得者の割合は、対象も分母も別の数字です。

【職種別】年収1,000万円に届く求人

割合で並べた表の上位はエンジニアリングマネージャー85.5%（76件中65件・40社）ですが、届く件数が最も多い職種は営業の504件（1,680件中、30.0%・158社）です。次に多いのはソフトウェアエンジニアリング491件（1,022件中、48.0%・139社）で、ITプロジェクトマネージャー330件、事業開発245件が続きます。割合はその職種の求人を開いたときに上限が1,000万円に届く求人に当たる確率で、件数はその条件に当たる求人の数です。

年収レンジにインセンティブが含まれるかは求人ごとに違い、この集計では区別していません。営業で届く504件は158社に分かれ、最も多い1社でも10.7%です。

職種の分類の方法は職種別の内訳と同じです。表は年収を明記した求人が50件以上ある76職種を、届く割合の高い順に並べています。「届く件数・社数」は上限が1,000万円に届く求人の件数と、そうした求人が1件以上ある企業の数で、「下限でも1,000万円以上」はレンジの下限が1,000万円以上の件数です。届く求人が10件以上の職種で、最多の1社が占める割合が25%以上の場合は社名を併記し、半分以上を1社が占める職種は割合を出していません。

年収を明記した求人の96.0%は日系企業の求人で、表は日系企業が求人票に書く年収を示しています。デザイン・クリエイティブ、建築・土木設計、コンテンツ制作・映像制作、物流センター運営、製造、店舗運営・店長は、届く求人の半分以上を1社が占めるため割合を出していません。届く求人が10件未満の職種は最多の1社の割合を出していません。2026年10月21日時点。

年収1,000万円の職業を紹介する記事では、医師やパイロットなど職業名で挙げられることが多くあります。求人票から分類できるのは部門と職位で、職業名で数えることはできません。

【業界別】年収1,000万円に届く求人

割合を出した業界の届く割合は、証券・資産運用の96件中60件（62.5%、最多の1社は楽天証券株式会社で43.3%）から小売の908件中15件（1.7%）までで、職種別の85.5%から0%までの幅より狭くなります。件数はIT・ソフトウェアの3,109件（6,126件中、50.8%・163社）が最も多く、次に多い電機・電子部品973件（2,138件中、45.5%・18社）の2倍を超えます。割合を出した業界では、IT・ソフトウェアと電機・電子部品に続いて、専門・ビジネスサービス954件・83社、メディア・広告・PR445件・46社、金融・フィンテック310件・28社（60.9%）が並びます。

業界は、求人ごとに絞り込んだ企業の業界タグです。1件あたり平均1.4タグが付くため、行の合計は総数になりません。表は年収を明記した求人が50件以上かつ5社以上ある業界を対象にし、届く求人の半分以上が1社に集中している業界は割合を出さず件数のみを載せています。年収の絞り込みは各業界の求人ページにあります。

割合を出していない業界

届く求人の半分以上が1社に集中しているため、割合は出していません。2026年10月21日時点。

外資系企業の求人は年収をほとんど書かないため、表に入るのはほぼ日系企業の求人です。対象の条件に満たない業界は表にありませんが、届く求人がないという意味ではありません。

【経験年数別】年収1,000万円に届く求人

経験年数を記載した求人では、上限が1,000万円に届く割合は1〜2年の25.8%、3〜4年の40.2%、5〜9年の62.9%、10年以上の73.9%と、年数が長いほど上がります。10年以上は142件（72社）です。経験年数の記載がない求人は39.6%です。

経験年数は、求人票の応募条件に書かれた年数（「3年以上」「5+ years」など）で、複数ある場合は最も長い年数です。歓迎条件の年数と1年未満の記載は数えていません。会社の沿革（創業30年以上など）や勤続年数の条件（勤続3年以上で退職金など）は数えていません。年収を明記した求人17,372件（570社）のうち、経験年数の記載がある求人は7,503件（43.2%、491社）です。

届く求人のうち最多の1社が占める割合は、どの行も13.3%以下です。2026年10月21日時点。

【年代別】年収1,000万円以上の人の割合（就業構造基本調査）

総務省の「令和4年就業構造基本調査」では、正規の職員・従業員3,611.5万人のうち、年収が1,000万円以上の人は164.8万人、4.6%です。年齢別では20〜24歳の0.0%、25〜29歳の0.3%から55〜59歳の9.7%まで年齢とともに上がり、60〜64歳では5.0%です。20代の2つの階級はどちらも1%未満です。男性は6.4%、女性は1.1%で、55〜59歳では男性12.8%、女性2.2%です。

出典：総務省「令和4年就業構造基本調査」全国編 人口・就業に関する統計表 第45表（e-Stat）から計算。2022年10月1日時点の正規の職員・従業員について、主な仕事から過去1年間に得た税込みの給与総額（賞与を含む）の階級で数えています（用語の解説）。1,000万円以上は「1000〜1249万円」「1250〜1499万円」「1500万円以上」の合計で、割合は年収の不詳を含む各年齢の総数に対する割合です。15〜19歳と65歳以上の各階級は表から省いていますが、計には含みます。

この調査の数字は本人が回答した過去1年間の年収で、上の経験年数の表を含む求人票の上限とは、対象も分母も別の数字です。国税庁の6.2%は役員を含む1年を通じて勤務した給与所得者の割合で、この調査の正規の職員・従業員には役員を含みません。

【職位別】年収1,000万円に届く求人

職位をタイトルに明記し年収も明記した求人は2,639件で、17,372件の15.2%です。職位の記載がない14,733件では届く割合は38.3%、中央値は702万円で、全体とほぼ同じです。ここでの区分は、別の記事で使ったシニアとリードをまとめた区分や担当者クラスの区分とは別の切り方です。

プリンシパルは11件のため、割合と中央値は出していません。

役員は15件のため、割合と中央値は出していません。

職位をタイトルに明記した求人のうち年収を明記したもの（2,639件、年収を明記した求人の15.2%）について、年収レンジ（中間値）の中央値と、上限が1,000万円に届く求人の割合です。担当者の段階（エントリー、ジュニア、シニア、プリンシパル）と管理職の段階（リード、マネージャー、ディレクター）は別の並びで、シニアがマネージャーの下という順序ではありません。職位の記載がない求人は対象外で、経験年数の中間を表す区分ではありません。2026年10月21日時点。

シニアの332件は、ソフトウェアエンジニアリング32件、プロダクトマネジメント32件、営業29件の順です。マネージャーの575件は、エンジニアリングマネージャー40件、営業33件、ケアマネジメント・相談援助26件の順です。タイトルにマネージャーまたはManagerを含む求人が480件、課長を含む求人は54件です。

エントリーの中央値は500万円（573件）で、届くのは90件です。ディレクター50件のうち34件はタイトルに部長を含み、29件は下限でも1,000万円以上です。

VP（9件）は業界によって役員にも担当者にも当たるため、どちらの並びにも入れていません。社内の昇進は求人票には現れません。職位のほか、英語要件によっても記載された年収は分かれ、その差は英語要件による年収の差で扱っています。

年収1,000万円に届く求人を職種で探す場合、職種の表の各行から各職種の求人ページを開けます。各職種の求人ページには「年収」の絞り込みがあり、記載されている年収が1,000万円以上の求人だけを表示できます。

記載されている年収が1,000万円以上の正社員求人の一覧があります。各社の採用ページから毎日取得しており、金額は各社の求人ページの記載に基づきます。応募は各社のサイトで行います。